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「給与が上がりにくい」と言われる日本の社会。社会に出るみなさんは、昇給等に関わる自身の評価や自社の評価制度などを意識したことはありますか？
株式会社トレンド・プロは、次世代を担う若手ビジネスパーソン600人を対象に、従業員自身の評価結果や自社の評価制度の納得感についての意識調査を実施。その結果を公開しました。
自社の評価制度にあまり関心を持たない人が多い
「自社の評価制度について納得しているか？」という質問に対しは、約40％の人が「どちらでもない」と回答。次いで「やや当てはまる」が27.2％となりました。各企業によって異なる評価制度。あまり関心を持っていない人が多いように受け取れます。
さらに「自身の直近の人事評価について納得しているか？」との質問に対しても、約45％が「どちらでもない」と回答。
自身の評価に対して、あまり気にしたことがない人が多く、一部「全く当てはまらない」と回答する人がいるものの、どちらかといえば納得している人が多いということがわかりました。
「定性5割、定量5割が理想」約4割
次に、「あなたにとって「定性評価：定量評価の割合」はどの程度が理想でしょうか。」との質問を投げかけました。
コロナ後では「定性5割、定量5割」が38%、「定量10割」が11%、「定性7割、定量3割」が17%という結果に。なお、コロナ前でも「定性5割、定量5割」と答えた人は37%、「定性7割、定量3割」と答えた人は17%だったことから、あまり大きな変化は見られませんでした。
また、出社頻度の高い人の方が「定量10割」と回答する傾向にあることも判明。あなた自身は、どう考えますか？
自身の評価を見直すことでスキルアップに繋がる可能性も
評価の基準はそれぞれの企業によって異なりますが、昇給や昇進に大きく関わります。給与が上がりにくいと言われる中でも、評価を得て給与アップに繋がっている人も多くいるでしょう。
これまで評価を意識してこなかった人は、どのような基準で評価されているか、そして納得のいく評価なのかを確認することで、給与アップのチャンスはもちろんのこと、仕事の効率向上やスキルアップにも繋がるかもしれませんね。
【調査概要】
調査名：社内情報浸透度 意識調査
方法：オンライン調査
期間：2022年春季
地域：47都道府県
対象者：22歳～39歳の男女600人
※調査結果の詳細についてはプレスリリースをご確認ください。
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