～転職後IT職種に就いた人の約7割が年収アップ。年収増加が目立つポジションはDX推進でニーズが高まる「セキュリティエンジニア」「データサイエンティスト」～
パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda（デューダ）」（編集長：加々美 祐介）は、「IT職種の転職前後の平均年収レポート」を発表いたします。本レポートは、2023年1-6月の期間に「doda」のエージェントサービスを利用して転職した個人を対象に、転職前の年収と転職後の決定年収※1の平均値、その増加幅※2を算出したものです。
※1 決定年収とは、転職を受け入れる企業が採用決定時に個人に提示する年収のことを示します。
※2 年収額は小数点第1位を四捨五入しているため、増減額と一致しない場合があります。
【調査結果サマリー】
１. 転職後にIT職種に就いた人の平均決定年収は477万円で、全体よりも26万円高い
…転職前後の年収変動を見ると、全体は約6割がアップしたのに対し、転職後IT職種に就いた人は約7割がアップ
IT職種の離職防止や採用力強化を狙い、給与水準を見直し改善する企業が増えたことが影響か
２. IT職種経験者で、転職前後の平均年収増加幅が大きいポジション1位は「セキュリティエンジニア」（＋67万円）
…DX・クラウド化が進み、セキュリティリスクを防げる経験者の採用ニーズが高まったことが要因に
３. IT職種における転職前のポジション別、転職前後の平均年収増加幅1位は「セキュリティエンジニア」（＋64万円）
…2位は「データサイエンティスト」（＋63万円）、3位は「インフラエンジニア」（＋44万円）
１.IT職種における転職前後の平均年収の実態
転職サービス「doda」、「IT職種の転職前後の平均年収レポート」（2024.2）
2023年1-6月に「doda」のエージェントサービスを利用して転職した個人全体の平均決定年収は451万円だったのに対し、「技術職（SE・インフラエンジニア・Webエンジニア）」（以下、IT職種）に転職した人の平均決定年収は477万円でした。さらに、転職前後の年収変化をみても、転職後に給与が上がった人の割合は、全体が約6割だったのに対し、「IT職種」は約7割と全体より大きくなっています【図１.】。
このように「IT職種」が転職によって年収アップする傾向にあるのは、IT人材不足で採用難易度がさらに高まる昨今、給与水準を見直し改善することで、離職防止や採用力強化を狙う企業が増えたためだと考えられます。現に、転職サービス「doda」が発表する転職求人倍率では、「IT職種」の倍率が2022年後半から10倍を超えはじめ、2023年12月には過去最高の13倍を超えた※3ことからも、採用競争が激化している様子が伺えます。
※3 doda転職求人倍率レポートの「エンジニア（IT・通信）」を参照：https://doda.jp/guide/kyujin_bairitsu/
２.IT職種経験者で、転職前後の平均年収増加幅が大きいポジション1位は「セキュリティエンジニア」
【解説】
「IT職種」経験者のうち、どのポジションに転職した人の平均決定年収が高いかを見たところ、1位は「セキュリティエンジニア」で＋67万円でした。2位に「ITコンサルタント」（＋64万円）、3位に「データサイエンティスト」（＋50万円）が続きます【表１.】。
「セキュリティエンジニア」は、情報セキュリティのスペシャリストとして、サイバー攻撃やシステム障害による情報漏えいなどを未然に防げるよう、セキュリティシステムの提案や設計・構築を行うポジションです。DX推進やIoT化などの技術革新により、企業では仮想サーバーやクラウドで情報を管理するケースが増加し、サイバーリスクに晒される可能性も高まりました。そのため、どのようにセキュリティレベルを上げるか、対策を講じるべきかを考える「セキュリティエンジニア」の需要が伸びています。しかし、「セキュリティエンジニア」の経験者は少なく、企業は採用競争力を高めるべく決定年収を引き上げています。結果、年収増加幅が最も大きくなったと考えられます。
「ITコンサルタント」は、ITシステムの導入、開発、リニューアルなどIT領域全般に関するコンサルティングを担っています。昨今、業種を問わず企業からコンサルティング会社へDX推進に関する相談が増えているため、コンサルティング会社は即戦力となる人材を採用するべく、決定年収を引き上げていることが年収アップにつながったと見ています。なお、ポジション別の平均決定年収額では「ITコンサルタント」が1位でした。これは、コンサルがプロジェクトの上流工程を担当すること、また、現場経験を数年積んでから転職することが多く、もともとの年収水準が高いためでしょう。
「データサイエンティスト」は、主に、ビッグデータの解析をすることで、経営に役立つ情報を発見し、課題解決に貢献するポジションです。業務の効率化や顧客体験価値を高めるヒントを得るべく、IoT化により蓄積されたデータを活かしたい企業が増え、こうしたスキルを持つ「データサイエンティスト」に注目が集まっています。比較的新しい職種であることから、貴重な経験者に対して需要が集中しており、各社が採用成功に向けて、決定年収を引き上げているといえるでしょう。（doda編集長 加々美祐介）
３.IT職種における転職前のポジション別、転職前後の平均年収増加幅1位は「セキュリティエンジニア」
【解説】
転職前に就いていたポジションを軸に、転職前の平均年収と転職後の平均決定年収の変化を見ると、増加幅が最も大きかったのは「セキュリティエンジニア」（＋64万円）でした。次いで「データサイエンティスト」（＋63万円）、「インフラエンジニア」（＋44万円）となっています【表２.】。
前述の通り、「セキュリティエンジニア」と「データサイエンティスト」はいずれも採用ニーズに加え、市場価値も高いポジションであることから、より良い給与条件やはたらきやすい環境が揃う企業へ転職する傾向にあります。そのため、決定年収が上がったと推測されます。
それぞれの転職事情を深掘りしてみると、「セキュリティエンジニア」の経験者は“同業種×同職種転職”が多く、業界経験を活かしてさらにセキュリティレベルの高い業務ができる企業へ転職するパターンが目立ちます。同業種の例として、金融業界やインフラ業界などが挙げられます。
「データサイエンティスト」は“異業種×同職種転職”が多く、なかでもIT・通信業界からコンサルティング会社への転職が多い印象です。「経営課題の解決に向けて、データをどのように活用すればよいか知見が欲しい」とアドバイスを求める企業が増えたのに伴い、コンサルティング会社が「データサイエンティスト」の即戦力採用に積極的なことが背景にあるといえるでしょう。
3位にランクインした「インフラエンジニア」は、システムのインフラであるネットワーク・サーバー・データベースなどの構築や管理を専門とするポジションです。安全性を保ちつつ「どれだけのデータを蓄積するか」「通信環境をいかによくするか」「いかに早くデータを抽出できるか」といった業務を担っています。コロナ禍にリモートワークが浸透したことで、スムーズなデータ連携を行うべくクラウド化を進める企業が増加。その結果、「インフラエンジニア」の中でもクラウドの知見、特に、クラウドサービスとしてシェアの高いAWSやAzureを扱えるエンジニアのニーズが高まり、人材獲得競争が激化しています。採用成功率を高めるために決定年収を引き上げる企業が増えたことから、増加幅が大きくなったと考えられます。（doda編集長 加々美祐介）
【総括】
IT人材の採用難易度が極めて高い状況にある今、企業は採用成功率向上のために決定年収を引き上げている傾向があることが今回の調査から読み取れます。その中でも、特に採用ニーズが集中しているポジションでは、転職後の年収増加幅が大きいことがわかりました。
「IT職種」経験者は“超売り手市場”の状態が依然として続き、転職によって年収が上がりやすくなっています。それゆえ、「給与が現職よりも上がるから」といったメリットを優先させて転職先を考える人も増えてきた印象です。
もちろん給与は、はたらく場を選ぶうえで重要なポイントの１つですが、「その転職を通して何が得られるか」に立ち返ることも大切です。長期的なキャリアプランを見据えた上で今回の転職で重視すべきポイントは何かを考え、選択することで、自身が本当に望む「はたらく」を叶えることに繋がるのではないでしょうか。
【解説者プロフィール】doda編集長 加々美 祐介（かがみ・ゆうすけ）2005年、株式会社インテリジェンス（現パーソルキャリア株式会社）に入社。人材紹介事業、転職メディア事業で法人営業、およびマネジメントを担い、一貫して企業の採用支援、個人の転職支援に従事。
2013年にはカルチャー変革の仕組みづくりと推進をミッションとした新規部署を立ち上げ、企業変革を成功に導くためのチェンジマネジメントを主導。2014年には人事部門も管掌し、人事制度企画や採用、異動・配置転換、組織・人材開発など、ビジョンの実現と経営戦略の実行に向けた、戦略人事全般を担う。2019年、新しいマッチングサービスを開発する新規事業開発部門を立ち上げ、本部長に。ダイレクトリクルーティング全般、そしてハイクラス転職サービス「iX」（現「doda X」）の事業・プロダクト開発を牽引。2021年には執行役員に。2023年4月、doda編集長、プロダクト＆マーケティング事業本部 事業本部長に就任。
【調査概要】
調査期間：2023年1月～6月
対象者：上記期間に「doda」のエージェントサービスを利用して転職した個人
雇用形態：正社員
■転職サービス「doda」について＜ https://doda.jp/ ＞
「doda」は、「はたらく今日が、いい日に。」をスローガンに、転職サイトや転職エージェント、日本最大級のdoda転職フェアなど、各種コンテンツで転職希望者と求人企業の最適なマッチングを提供しています。
パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda（デューダ）」（編集長：加々美 祐介）は、「IT職種の転職前後の平均年収レポート」を発表いたします。本レポートは、2023年1-6月の期間に「doda」のエージェントサービスを利用して転職した個人を対象に、転職前の年収と転職後の決定年収※1の平均値、その増加幅※2を算出したものです。
※1 決定年収とは、転職を受け入れる企業が採用決定時に個人に提示する年収のことを示します。
※2 年収額は小数点第1位を四捨五入しているため、増減額と一致しない場合があります。
【調査結果サマリー】
１. 転職後にIT職種に就いた人の平均決定年収は477万円で、全体よりも26万円高い
…転職前後の年収変動を見ると、全体は約6割がアップしたのに対し、転職後IT職種に就いた人は約7割がアップ
IT職種の離職防止や採用力強化を狙い、給与水準を見直し改善する企業が増えたことが影響か
２. IT職種経験者で、転職前後の平均年収増加幅が大きいポジション1位は「セキュリティエンジニア」（＋67万円）
…DX・クラウド化が進み、セキュリティリスクを防げる経験者の採用ニーズが高まったことが要因に
３. IT職種における転職前のポジション別、転職前後の平均年収増加幅1位は「セキュリティエンジニア」（＋64万円）
…2位は「データサイエンティスト」（＋63万円）、3位は「インフラエンジニア」（＋44万円）
１.IT職種における転職前後の平均年収の実態
転職サービス「doda」、「IT職種の転職前後の平均年収レポート」（2024.2）
2023年1-6月に「doda」のエージェントサービスを利用して転職した個人全体の平均決定年収は451万円だったのに対し、「技術職（SE・インフラエンジニア・Webエンジニア）」（以下、IT職種）に転職した人の平均決定年収は477万円でした。さらに、転職前後の年収変化をみても、転職後に給与が上がった人の割合は、全体が約6割だったのに対し、「IT職種」は約7割と全体より大きくなっています【図１.】。
このように「IT職種」が転職によって年収アップする傾向にあるのは、IT人材不足で採用難易度がさらに高まる昨今、給与水準を見直し改善することで、離職防止や採用力強化を狙う企業が増えたためだと考えられます。現に、転職サービス「doda」が発表する転職求人倍率では、「IT職種」の倍率が2022年後半から10倍を超えはじめ、2023年12月には過去最高の13倍を超えた※3ことからも、採用競争が激化している様子が伺えます。
※3 doda転職求人倍率レポートの「エンジニア（IT・通信）」を参照：https://doda.jp/guide/kyujin_bairitsu/
２.IT職種経験者で、転職前後の平均年収増加幅が大きいポジション1位は「セキュリティエンジニア」
【解説】
「IT職種」経験者のうち、どのポジションに転職した人の平均決定年収が高いかを見たところ、1位は「セキュリティエンジニア」で＋67万円でした。2位に「ITコンサルタント」（＋64万円）、3位に「データサイエンティスト」（＋50万円）が続きます【表１.】。
「セキュリティエンジニア」は、情報セキュリティのスペシャリストとして、サイバー攻撃やシステム障害による情報漏えいなどを未然に防げるよう、セキュリティシステムの提案や設計・構築を行うポジションです。DX推進やIoT化などの技術革新により、企業では仮想サーバーやクラウドで情報を管理するケースが増加し、サイバーリスクに晒される可能性も高まりました。そのため、どのようにセキュリティレベルを上げるか、対策を講じるべきかを考える「セキュリティエンジニア」の需要が伸びています。しかし、「セキュリティエンジニア」の経験者は少なく、企業は採用競争力を高めるべく決定年収を引き上げています。結果、年収増加幅が最も大きくなったと考えられます。
「ITコンサルタント」は、ITシステムの導入、開発、リニューアルなどIT領域全般に関するコンサルティングを担っています。昨今、業種を問わず企業からコンサルティング会社へDX推進に関する相談が増えているため、コンサルティング会社は即戦力となる人材を採用するべく、決定年収を引き上げていることが年収アップにつながったと見ています。なお、ポジション別の平均決定年収額では「ITコンサルタント」が1位でした。これは、コンサルがプロジェクトの上流工程を担当すること、また、現場経験を数年積んでから転職することが多く、もともとの年収水準が高いためでしょう。
「データサイエンティスト」は、主に、ビッグデータの解析をすることで、経営に役立つ情報を発見し、課題解決に貢献するポジションです。業務の効率化や顧客体験価値を高めるヒントを得るべく、IoT化により蓄積されたデータを活かしたい企業が増え、こうしたスキルを持つ「データサイエンティスト」に注目が集まっています。比較的新しい職種であることから、貴重な経験者に対して需要が集中しており、各社が採用成功に向けて、決定年収を引き上げているといえるでしょう。（doda編集長 加々美祐介）
３.IT職種における転職前のポジション別、転職前後の平均年収増加幅1位は「セキュリティエンジニア」
【解説】
転職前に就いていたポジションを軸に、転職前の平均年収と転職後の平均決定年収の変化を見ると、増加幅が最も大きかったのは「セキュリティエンジニア」（＋64万円）でした。次いで「データサイエンティスト」（＋63万円）、「インフラエンジニア」（＋44万円）となっています【表２.】。
前述の通り、「セキュリティエンジニア」と「データサイエンティスト」はいずれも採用ニーズに加え、市場価値も高いポジションであることから、より良い給与条件やはたらきやすい環境が揃う企業へ転職する傾向にあります。そのため、決定年収が上がったと推測されます。
それぞれの転職事情を深掘りしてみると、「セキュリティエンジニア」の経験者は“同業種×同職種転職”が多く、業界経験を活かしてさらにセキュリティレベルの高い業務ができる企業へ転職するパターンが目立ちます。同業種の例として、金融業界やインフラ業界などが挙げられます。
「データサイエンティスト」は“異業種×同職種転職”が多く、なかでもIT・通信業界からコンサルティング会社への転職が多い印象です。「経営課題の解決に向けて、データをどのように活用すればよいか知見が欲しい」とアドバイスを求める企業が増えたのに伴い、コンサルティング会社が「データサイエンティスト」の即戦力採用に積極的なことが背景にあるといえるでしょう。
3位にランクインした「インフラエンジニア」は、システムのインフラであるネットワーク・サーバー・データベースなどの構築や管理を専門とするポジションです。安全性を保ちつつ「どれだけのデータを蓄積するか」「通信環境をいかによくするか」「いかに早くデータを抽出できるか」といった業務を担っています。コロナ禍にリモートワークが浸透したことで、スムーズなデータ連携を行うべくクラウド化を進める企業が増加。その結果、「インフラエンジニア」の中でもクラウドの知見、特に、クラウドサービスとしてシェアの高いAWSやAzureを扱えるエンジニアのニーズが高まり、人材獲得競争が激化しています。採用成功率を高めるために決定年収を引き上げる企業が増えたことから、増加幅が大きくなったと考えられます。（doda編集長 加々美祐介）
【総括】
IT人材の採用難易度が極めて高い状況にある今、企業は採用成功率向上のために決定年収を引き上げている傾向があることが今回の調査から読み取れます。その中でも、特に採用ニーズが集中しているポジションでは、転職後の年収増加幅が大きいことがわかりました。
「IT職種」経験者は“超売り手市場”の状態が依然として続き、転職によって年収が上がりやすくなっています。それゆえ、「給与が現職よりも上がるから」といったメリットを優先させて転職先を考える人も増えてきた印象です。
もちろん給与は、はたらく場を選ぶうえで重要なポイントの１つですが、「その転職を通して何が得られるか」に立ち返ることも大切です。長期的なキャリアプランを見据えた上で今回の転職で重視すべきポイントは何かを考え、選択することで、自身が本当に望む「はたらく」を叶えることに繋がるのではないでしょうか。
【解説者プロフィール】doda編集長 加々美 祐介（かがみ・ゆうすけ）2005年、株式会社インテリジェンス（現パーソルキャリア株式会社）に入社。人材紹介事業、転職メディア事業で法人営業、およびマネジメントを担い、一貫して企業の採用支援、個人の転職支援に従事。
2013年にはカルチャー変革の仕組みづくりと推進をミッションとした新規部署を立ち上げ、企業変革を成功に導くためのチェンジマネジメントを主導。2014年には人事部門も管掌し、人事制度企画や採用、異動・配置転換、組織・人材開発など、ビジョンの実現と経営戦略の実行に向けた、戦略人事全般を担う。2019年、新しいマッチングサービスを開発する新規事業開発部門を立ち上げ、本部長に。ダイレクトリクルーティング全般、そしてハイクラス転職サービス「iX」（現「doda X」）の事業・プロダクト開発を牽引。2021年には執行役員に。2023年4月、doda編集長、プロダクト＆マーケティング事業本部 事業本部長に就任。
【調査概要】
調査期間：2023年1月～6月
対象者：上記期間に「doda」のエージェントサービスを利用して転職した個人
雇用形態：正社員
■転職サービス「doda」について＜ https://doda.jp/ ＞
「doda」は、「はたらく今日が、いい日に。」をスローガンに、転職サイトや転職エージェント、日本最大級のdoda転職フェアなど、各種コンテンツで転職希望者と求人企業の最適なマッチングを提供しています。
U-NOTEをフォローしておすすめ記事を購読しよう