～全体の6割強が「リモートワークができるはたらき方」を希望していることが明らかに～
パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda（デューダ）」（編集長：加々美 祐介）は、22～59歳のビジネスパーソン15,000人を対象に「リモートワーク・テレワークの実態調査」を実施しましたので、その結果をお知らせいたします。
「リモートワーク・テレワークの実態調査」結果詳細：https://doda.jp/guide/ranking/102.html
約半数の人が、勤め先の会社でリモートワークが「認められている」と回答
現在勤めている会社でリモートワーク・テレワークが「認められている」と回答した人は全体の51.2％で、「認められていない（37.7％）」を上回りました。また「認められている」と回答した人が実際にリモートワークを行っているかについては、「実施している（27.4%）」「制度上は認められているが、現在は実施していない（23.8%）」という結果になりました。（【図1】参照）
「認められていない」と回答した人の中で、「制度上、期間限定で認められたことはあるが、直近3カ月（2023年6～8月）は認められていない」と答えた人に対して、認められなくなったタイミングについて尋ねたところ、「新型コロナウイルス5類移行後（2023年5月～）」と回答した人が23.7％で最多となりました。この結果から、新型コロナウイルスが5類へ移行したことをきっかけに、リモートワークから出社に切り替える企業があることが分かりました。
リモートワークを認められている人の内、約6割が「リモートワークは今後も継続される」と回答
リモートワークを認められている人に「リモートワークは今後もこれまで通り継続されるか」と聞いたところ、「継続」と回答した人は57.2％でした。一方で「継続」と答えた人のうち、11.2%が「リモートワークができる日数が減少する」と回答。リモートワークの廃止だけでなく、減少させる企業も一定数発生していることが分かりました。（【図2】参照）
また、「週に何日リモートワークしているか」については、「週2～3日（20.4％）」と「週1日（19.2％）」が僅差となりました。（【図3】参照）
「リモートワークが廃止、減ることで不安などを感じる」と回答した人は全体の36.9％
リモートワークが「廃止」「減少」すると回答した人に対して、「不安や困難、不満の有無」について尋ねたところ、「ある（16.1%）」、「ややある（20.8%）」となり、約4割の人が何らかの不安感を抱えていることが明らかになりました。（【図4】参照）不安や困難、不満の内容については、「子育てや介護」と「仕事」との両立がもっとも多く、出勤することで生じる人間関係や仕事環境のストレスも上げられました。
一方で、リモートワークが「廃止」「減少」したことによるメリットについては、出社によるコミュニケーションの取りやすさを回答に上げる人が多い結果となりました。また、はたらく上での環境が整っている会社の方が作業効率は高まることなどもメリットとして上げられています。
全体の6割強が「リモートワークができるはたらき方」を希望
最後に、希望の勤務スタイルについて聞いてみると、「ハイブリッドワーク（リモートワークと出社の組み合わせ）（41.5％）」が最多に。「自宅などでリモートワーク（在宅勤務・テレワーク）（19.7％）」と合わせると、全体の6割強が、「リモートワークができるはたらき方」を希望していることが明らかになりました。（【図5】参照）
■解説者プロフィール doda編集長 加々美 祐介（かがみ・ゆうすけ）
2005年、株式会社インテリジェンス（現パーソルキャリア株式会社）に入社。人材紹介事業、転職メディア事業で法人営業、およびマネジメントを担い、一貫して企業の採用支援、個人の転職支援に従事。
2013年にはカルチャー変革の仕組みづくりと推進をミッションとした新規部署を立ち上げ、企業変革を成功に導くためのチェンジマネジメントを主導。2014年には人事部門も管掌し、人事制度企画や採用、異動・配置転換、組織・人材開発など、ビジョンの実現と経営戦略の実行に向けた、戦略人事全般を担う。2019年、新しいマッチングサービスを開発する新規事業開発部門を立ち上げ、本部長に。ダイレクトリクルーティング全般、そしてハイクラス転職サービス「iX」（現「doda X」）の事業・プロダクト開発を牽引。2021年には執行役員に。2023年4月、doda編集長、プロダクト＆マーケティング事業本部 事業本部長に就任。
■調査概要
対象者：22歳～59歳の男女
雇用形態：正社員
調査手法：ネットリサーチ会社を利用したインターネット調査
調査期間：2023年8月23日～9月1日
有効回答数：15,000件
※ウェイトバック：正社員の地域・年代・性別に合わせて実施
※記事中の割合データは、小数点以下第二位を四捨五入しているため、合計値が100％にならない場合があります。
■データ利用について
引用・転載の際は、出所が転職サービス「doda」であることを明記し、Webメディアの場合は以下のリンクを張ってください。
転職サービスdoda「リモートワーク・テレワークの実態調査」＜ https://doda.jp/guide/ranking/102.html ＞
■転職サービス「doda」について＜ https://doda.jp/ ＞
「doda」は、「はたらく今日が、いい日に。」をスローガンに、転職サイトや転職エージェント、日本最大級のdoda転職フェアなど、各種コンテンツで転職希望者と求人企業の最適なマッチングを提供しています。
パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda（デューダ）」（編集長：加々美 祐介）は、22～59歳のビジネスパーソン15,000人を対象に「リモートワーク・テレワークの実態調査」を実施しましたので、その結果をお知らせいたします。
「リモートワーク・テレワークの実態調査」結果詳細：https://doda.jp/guide/ranking/102.html
約半数の人が、勤め先の会社でリモートワークが「認められている」と回答
現在勤めている会社でリモートワーク・テレワークが「認められている」と回答した人は全体の51.2％で、「認められていない（37.7％）」を上回りました。また「認められている」と回答した人が実際にリモートワークを行っているかについては、「実施している（27.4%）」「制度上は認められているが、現在は実施していない（23.8%）」という結果になりました。（【図1】参照）
「認められていない」と回答した人の中で、「制度上、期間限定で認められたことはあるが、直近3カ月（2023年6～8月）は認められていない」と答えた人に対して、認められなくなったタイミングについて尋ねたところ、「新型コロナウイルス5類移行後（2023年5月～）」と回答した人が23.7％で最多となりました。この結果から、新型コロナウイルスが5類へ移行したことをきっかけに、リモートワークから出社に切り替える企業があることが分かりました。
リモートワークを認められている人の内、約6割が「リモートワークは今後も継続される」と回答
リモートワークを認められている人に「リモートワークは今後もこれまで通り継続されるか」と聞いたところ、「継続」と回答した人は57.2％でした。一方で「継続」と答えた人のうち、11.2%が「リモートワークができる日数が減少する」と回答。リモートワークの廃止だけでなく、減少させる企業も一定数発生していることが分かりました。（【図2】参照）
また、「週に何日リモートワークしているか」については、「週2～3日（20.4％）」と「週1日（19.2％）」が僅差となりました。（【図3】参照）
「リモートワークが廃止、減ることで不安などを感じる」と回答した人は全体の36.9％
リモートワークが「廃止」「減少」すると回答した人に対して、「不安や困難、不満の有無」について尋ねたところ、「ある（16.1%）」、「ややある（20.8%）」となり、約4割の人が何らかの不安感を抱えていることが明らかになりました。（【図4】参照）不安や困難、不満の内容については、「子育てや介護」と「仕事」との両立がもっとも多く、出勤することで生じる人間関係や仕事環境のストレスも上げられました。
一方で、リモートワークが「廃止」「減少」したことによるメリットについては、出社によるコミュニケーションの取りやすさを回答に上げる人が多い結果となりました。また、はたらく上での環境が整っている会社の方が作業効率は高まることなどもメリットとして上げられています。
全体の6割強が「リモートワークができるはたらき方」を希望
最後に、希望の勤務スタイルについて聞いてみると、「ハイブリッドワーク（リモートワークと出社の組み合わせ）（41.5％）」が最多に。「自宅などでリモートワーク（在宅勤務・テレワーク）（19.7％）」と合わせると、全体の6割強が、「リモートワークができるはたらき方」を希望していることが明らかになりました。（【図5】参照）
■解説者プロフィール doda編集長 加々美 祐介（かがみ・ゆうすけ）
2005年、株式会社インテリジェンス（現パーソルキャリア株式会社）に入社。人材紹介事業、転職メディア事業で法人営業、およびマネジメントを担い、一貫して企業の採用支援、個人の転職支援に従事。
2013年にはカルチャー変革の仕組みづくりと推進をミッションとした新規部署を立ち上げ、企業変革を成功に導くためのチェンジマネジメントを主導。2014年には人事部門も管掌し、人事制度企画や採用、異動・配置転換、組織・人材開発など、ビジョンの実現と経営戦略の実行に向けた、戦略人事全般を担う。2019年、新しいマッチングサービスを開発する新規事業開発部門を立ち上げ、本部長に。ダイレクトリクルーティング全般、そしてハイクラス転職サービス「iX」（現「doda X」）の事業・プロダクト開発を牽引。2021年には執行役員に。2023年4月、doda編集長、プロダクト＆マーケティング事業本部 事業本部長に就任。
■調査概要
対象者：22歳～59歳の男女
雇用形態：正社員
調査手法：ネットリサーチ会社を利用したインターネット調査
調査期間：2023年8月23日～9月1日
有効回答数：15,000件
※ウェイトバック：正社員の地域・年代・性別に合わせて実施
※記事中の割合データは、小数点以下第二位を四捨五入しているため、合計値が100％にならない場合があります。
■データ利用について
引用・転載の際は、出所が転職サービス「doda」であることを明記し、Webメディアの場合は以下のリンクを張ってください。
転職サービスdoda「リモートワーク・テレワークの実態調査」＜ https://doda.jp/guide/ranking/102.html ＞
■転職サービス「doda」について＜ https://doda.jp/ ＞
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