コロナはビジネスでも危機？変化をチャンスと捉えた企業ほど、対応力が鍛えられる傾向に｜スコラ・コンサルト調べ

2022/07/24（最終更新日：2022/07/24）

イメージ画像／iStock

目次: +全体の3割がオンラインミーティングを「その都度判断」と回答; +新たな挑戦をする企業ほど変化をチャンスと捉える傾向に; +捉え方一つで対応力がアップする可能性がある

コロナ禍においてさまざまな変化を感じた人が多い中で、あなたが勤める企業ではどんな対策を行っていましたか？

株式会社スコラ・コンサルトは、コロナ禍の対応力に焦点を当てた「コロナ禍でのミーティング方法」に関する調査を実施。その結果を7月20日（水）に発表しました。

全体の3割がオンラインミーティングを「その都度判断」と回答

社内でのミーティングについて、コロナが収束したあと、どのような取り組みになるか予想をしてもらったところ、全体の30%は「その都度判断」と回答。状況によって社内でのミーティングとオンラインでのミーティングを使い分けているようです。

その一方で、「職場で対面」と答えた人が相談可能・できれば対面・絶対対面と、3つの回答を合計し、35%が対面でのミーティングを行う雰囲気と答えました。

さらにその調査結果を、従業員の規模で分けたところ、5000人を超える大企業はオンラインを取り入れている傾向があり、その一方で300人未満の小規模企業では、絶対対面でミーティングを行う雰囲気を感じているようです。

大企業ほど、現場や状況ごとに判断しながらミーティング方法を変えていることが伺えますね。

続いて、顧客に対するコロナ禍での対応について聞いたところ、企業の規模に限らず、自社の対応力評価を軸に分析した企業ほど、「対応できた」と回答。さらに「自社の変化に対するチャンスととらえて対応できた」という企業ほど、オンラインミーティングに積極的であったことが推測されます。

状況に合わせて判断したり、積極的にオンラインでミーティングを実行したりする企業ほど、変化をチャンスと捉える傾向にあるのかもしれませんね。

経営層／社員それぞれ見ても、コロナ禍の動きについて「変化するチャンス」と捉えていた傾向があり、「対応できた」と評価される企業ほど、さまざまなアクションを取っていたことが伺えます。

コロナ禍を「危機」と捉えるか、「チャンスと捉えるか」によって、対応力に差が出るのかもしれませんね。

対応力を鍛えたいと思う人は、今回の調査結果を参考に、新たな一歩を踏み出すきっかけにしてみてはいかがでしょうか。

【調査概要】
調査期間：1月7日（金）〜1月11日（火）
調査方法：インターネットリサーチ
有効回答数：2577

調査の詳細は同社プレスリリースをご確認ください。

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