1. 離職理由の8割を占める“ハイジーンファクター”を見える化。株式会社OKANが日本初の調査・改善サービス『ハイジ』をスタート

離職理由の8割を占める“ハイジーンファクター”を見える化。株式会社OKANが日本初の調査・改善サービス『ハイジ』をスタート

株式会社OKAN(旧おかん)が、離職の約8割の理由となっている「ハイジーンファクター」に特化した、日本初の調査・改善サービス『ハイジ』をリリースした。  

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離職理由の8割を占める「ハイジーンファクター」とは

退職の要因には、理念への共感や仕事内容へのやりがいといった、仕事への満足度をさらに向上させるために必要とされる「モチベーター」。 

そして、健康・家庭との両立など生活基盤の安全性や同僚との関係性など、仕事への不満足を取り除くための要因であり、もしもなくなった際にはインパクトが大きい「ハイジーンファクター」という二大要因があるという。 

厚生労働省の調査によると、離職理由にはモチベーター起因が約2割、ハイジーンファクター側が約2割という結果が出ている。

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このデータから、パフォーマンスをあげる「やりがい」はもちろん重要だが、それだけに偏重せずに、モチベーターとハイジーンファクターの両方に投資が必要であることがわかるだろう。

このたび株式会社OKANがリリースした『ハイジ』は、離職の約8割の理由となっている従業員の健康状態、家庭との両立、同僚との関係、職場環境といった「ハイジーンファクター」に特化した調査・改善サービス。 

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従業員がオンラインで10分程度のアンケート回答をすることにより、ハイジーンファクターを分解した12要素(執務環境/適正な労働時間/フィジカルヘルス/リフレッシュ環境/休暇のとりやすさ/メンタルヘルス/チームワーク/多様な働き方に関する制度の充実/家庭やプライベートの充実/社内の雰囲気/多様な働き方に関する周囲の理解/育児家事・介護など生活負担の軽減)の状態を数値化。

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このアンケート調査によって“離職者が出る可能性が高い”要因を明らかにして、対策の必要がある要素を可視化するシステムを提供する。  

部署や年齢といった区分ごとのに結果を一覧で比較することができ、企業における改善すべき問題の原因と、その優先順位を明確にすることができるという。 

低価格、短時間で容易に分析ができるのみならず、問題に対する打ち手の相談や解決策の成果を継続的に測ることができるため、組織状態の根本的な改善が可能だ。 

サービス業、製造業といった幅広い企業でエンプロイー・エクスペリエンス(EX)の向上による、望まない離職の防止や従業員満足度の向上を目指している。

「生活=ライフスタイル」に関する理由での離職を予防する

人口減少に伴い、労働人口も減少の一途をたどる日本においては、有効求人倍率はリーマンショック以降上昇を続け、人材不足が身近な問題となっている。 

それにも関わらず、出産育児のために辞めざるをえない、病気のため働き続けられない、介護のために実家に戻らなければならないとうように、様々な「生活=ライフスタイル」に関する理由で「働きたいのに働けない人」も少なくない。 

これらの問題は個人の力だけで解決するのは難しく、必ず「仕事≒会社」が理解し、その支援をする必要がある。 

従業員が辞めてしまった場合、採用や育成にかかったコストはもちろん、後任の採用にもコストがかかる。さらに金額面だけではなく、知識の損失、人の離脱によるチームの生産性低下など、離職による企業経営へのマイナス影響は計り知れない。 

だからこそ、必要な人材のハイジーンファクターを原因とする望まない離職を予防していくことが、日本において経営上必要なことなのだ。経営者および人事担当者は、以下公式サイトより『ハイジ』の有用性を確認してほしい。

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