だれもが自由に食事を楽しめる社会を目指す　AIを駆使した食物アレルギー問題への対抗策とは

2024/08/23（最終更新日：2024/08/23）

株式会社CAN EATは、ホテル・旅館・婚礼／ブライダルなどの飲食提供事業者に向けて、IT技術を用いた食物アレルギー対応サービスを提供する企業です。

同社は、あらゆる体質の人々が疎外されたり、生きづらさを感じたりせず、ひとつのテーブルを囲んで楽しく食事ができる未来の実現を目指しているそうです。

重篤な状態を招く場合も

本来は体に害を与えない食べ物に、免疫反応が働き「異物」を排出しようという身体の反応からじんましんやかゆみ、咳などが引き起こされる食品アレルギー。

ときには「アナフィラキシーショック」と呼ばれる血圧の低下や意識障害などを招いて、生命を脅かす危険な状態になることもあるようです。

日本アレルギー学会によると、食物アレルギーは赤ちゃんの時期が最も多く、年齢が上がるにつれて減っていくといいます。成人、20代以降のアレルギー患者の場合には、原因食品の継続的な除去が必要なことが多いと考えられているそうです。

消費者庁では、定期的に全国のアレルギー専門医を対象に実態調査を実施。症例数や重篤度を踏まえて健康危害の発生を防止するためにアレルゲン（アレルギーの原因となる抗原。原因物質）となる「特定原材料」を定め、加工食品への販売を義務付けています。

厚生労働省・一般社団法人日本アレルギー学会｜食品アレルギー

株式会社CAN EATによると、アレルゲンの種類も増加・複雑化していることから、消費者庁が管轄する法令や制度も頻繁に改正が行われているそうです。

また、人材が流動的に働く外食業界では、最新の制度や法令に即した対応を常に実施することが容易ではないと指摘。だれもがストレスなく自由に外食を楽しめる社会を実現するための取り組みを行っているといいます。

同社は、AI技術を駆使したというITサービスを飲食事業者に提供することで、そのスタッフが「正確でスムーズな食品アレルギー対応ができる」という仕組みづくりをサポートするそうです。

この取り組みには、専門性を維持させるために、食品アレルギー当事者団体の代表者や食品表示のプロなどが参画しているとも伝えています。

同社の提供サービスの一例として、スマートフォンで「原材料ラベル」を撮影するとアレルギー情報を検索できるものがあるようです。

また、アレルギー事故を低減させるための「ヒアリングシステム」を構築。

これは、配布したQRコードから、婚礼や宴会のゲストから直接正確なアレルギー情報を把握するためのWebサービスだといい、ホテル・レストランの婚礼や宴会、修学旅行などさまざまなシーンで導入・活用されているそうです。

＜参照＞

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