インターネット調査を中心事業とするマイボイスコム株式会社は、「省エネ住宅」に関するアンケート調査を実施しました。
「住まいの省エネ化」に注目が集まる一方……
この調査によると、住まいの省エネ化に少しでも関心があるという人は全体の約65%。なかでも、70代で8割弱、今後住宅を購入したい層で8割強と、定年退職を迎えた後の世代や購入意欲がある層で、より顕著な結果になりました。
一方で、2025年4月から開始される「新築建築物の省エネ基準適合義務化」の認知率は、「内容について詳しく知っている」と「聞いたことがある程度」を合わせても3割弱と低迷しているようです。
国土交通省|2025年4月(予定)から全ての新築住宅・非住宅に省エネ基準適合が義務付けられます
ZEHって知ってる?
ZEHとは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称で、発電装置や省エネルギー設備の導入・外皮の高断熱利用などにより、生活で消費するエネルギーよりも生み出すエネルギーが上回る住宅を指します。
生活に必要不可欠なエネルギーを自給自足できるZEHは、とくに災害発生時などにその強みを発揮すると評されているようです。
調査では、その認知率は3割強でしたが、「住宅の性能に関することで重視する点」(複数回答可)への回答でも、「耐震性、地震対策」が66.9%と1番高いことから、災害対策につながる性能を持つZEHなどの住居は、今後注目を増していくかもしれません。
調査概要
調査対象:MyVoiceのアンケートモニター
調査方法:インターネット調査
調査時期:2024年5月1日(水)~5月7日(火)
回答者数:9,357人
調査結果詳細:https://myel.myvoice.jp/products/detail.php?product_id=31006
<参照>
【省エネ住宅に関する調査】住まいの省エネ性能に関心がある人は約65%。新築建築物の省エネ基準適合義務化の認知率は3割弱
【関連記事】
マヨネーズで発電! 「心を込めた製品」を無駄にせず年間980トンのCO2を削減【キユーピー株式会社】
脱炭素社会に向けて、使用時にCO2を発生する石油などの化石燃料への依存を脱して、再生可能エネルギーに切り替えるなど、温室効果ガスの排出をゼロに近づけるための取り組みがひろく行われています。 ...
大阪ガスの実験集合住宅「NEXT21」とは? 暮らし方やエネルギー、災害時の自立も実証
「未来を試せる集合住宅」として、大阪ガス株式会社が運営するNEXT21(大阪市天王寺区)。 居住環境や設備の在り方を見据えて、最先端の住まいを建設したというこの集合住宅は、1993年に竣工...
節水だけでなく、食糧問題にも寄与する「循環システム」ーー“世界を節水する”DG TAKANO代表・高野雅彰さんインタビュー【後編】
“世界を節水する”をビジョンに掲げる‟デザイン会社”、株式会社DG TAKANOをご存じでしょうか。 日本は、蛇口をひねれば、そのまま‟飲める”水道設備が、家庭だけでなく公園などのパブリッ...
U-NOTEをフォローしておすすめ記事を購読しよう