安全靴やヘルメットといった安全衛生保護具などの製造・販売を行うミドリ安全株式会社は、9月1日「防災の日」を前に、Z世代からベビーブーマー世代までの全国の男女1000人を対象に、災害時の情報取得やフェイクニュースへの認識についてインターネット調査を実施。
Z世代は半数近くが災害時のフェイクニュースにだまされた経験があることを明らかにしました。
Z世代にとって災害時に頼りになるのはSNS?
調査結果によると、災害が起きた際に情報を得る手段として、全世代合計では1位は「テレビ」の57.5%、2位は「ヤフーニュースなどのポータルサイト」で41.2%となりましたが、Z世代にしぼると「X(旧Twitter)」を利用する人が51.6%と過半数を占め、「テレビ(36.4%)」を上回りました。
また、情報が届く速度も「テレビ(20.3%)」よりも「X(旧Twitter)(45.0%)」の方が早いと考えている人が多い模様です。信頼度に関しては、「テレビ(25.2%)」が「X(旧Twitter)(24.3%)」を上回りましたが、わずか0.9%の差です。
他世代よりもだまされやすい傾向に
どのメディアにおいても誤報はありえますが、総務省によると、「特にSNSの場合、誰もが容易に情報発信できることから、正しくない情報もたくさんあります」とのこと。
SNSで得る情報に他世代よりも信頼を寄せ、その機会も多いZ世代では、特にフェイクニュースにだまされる経験が多いようです。「頻繁にある」「ときどきある」「1回~数回程度ある」と答えた人の合計が45.6%となり、他の世代よりも多い結果となりました。
これは、ミドリ安全株式会社が2022年に行った調査よりも、4.8ポイント高い結果です。
「災害時に正確な情報を冷静に判断・取得するスキルが重要」
同社は今回の調査結果を受け、「私たち一人ひとりが防災に対する備えを見直すと同時に、災害時に正確な情報を冷静に判断・取得するスキルや、ChatGPTやディープフェイクなどの新たなAIテクノロジーを背景とした、これからの情報収集方法の習得も重要となっているのではないでしょうか」とコメントしています。
<参照元>
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000081.000011153.html
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