一昔前は紙媒体が主流だった「社内広報」ですが、デジタル化が進んだ今はWEBを活用している企業も少なくありません。株式会社VARKは、20代から40代の会社員に対して「社内広報の現状と求められること」ついてアンケート調査を実施しました。
会社の社内広報に目を通している人の割合
社内広報を「しっかり見ている」のはわずか12.5%にとどまり、「ほとんど見ない」「見ない」「社内広報があるかどうか知らない」で60%以上の回答を占めていることから現状の社内広報に何らかの改善点がある可能性が高いと推測できます。
会社の社内広報の形式
紙媒体、PDFなどの電子記事、Webサイト記事などの読み手側に「読む」というアクションが必要になる媒体が80％以上。そのなかでも紙媒体が34.7%と全体の3割を超える割合を占めています。
求められるのは「音声」？「動画」？
現状の社内広報の大多数を占める「読む」アクションを必要とせず、受動的に情報が届く「音を聞く」「映像を見る（音声含む）」といった今まで違った社内広報の形では、7割以上が「動画」を求めているという結果でした。
動画では「エンタメ性」を重視
動画で発信される社内広報で、「経済番組のような固いクリエイティブ」「情報番組のようなエンタメ性の高いクリエイティブ」どちらが、社内広報への好意醸成がなされるかという質問では、「エンタメ性」が求められているという結果でした。
広報への好意醸成がなされることで、発信力や浸透力は高まっていくとも推測できるため求められる形式でのアウトプットは重要な要素であると考えられます。
調査実施概要
「社内広報調査」
調査方法 ：インターネットアンケート
調査実施期間：2023年6月19日～2023年6月21日
対象地域 ：全国
対象者 ：20歳～49歳の会社員（対象人数489名）
PR TIMES：prtimes.jp/main/html/rd/p/000000134.000032796.html
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