新型コロナウイルス感染症の分類が「2類感染症」から季節性インフルエンザなどと同じ「5類感染症」に5月8日から移行することで、コロナ禍以前の生活に少しずつ戻る兆しが見えてきました。
AI搭載オンライン商談ツール「MiiTel for Zoom」を提供する株式会社RevComm(レブコム)は、5類移行に伴って、BtoB営業職323人を対象に行ったインターネットでの実態調査を実施。67.5%が好意的に規制緩和を受け入れていることがわかりました。
コロナ禍では、顧客訪問や対面での営業活動を控えざるを得なかったセールスパーソンは、この変化をどう受け止めているのでしょうか。
好意的に捉えている理由「コミュニケーションが取りやすくなる」
好意的に捉えていると回答したセールスパーソンは、218人。その理由には、コミュニケーションがとりやすくなること、マスクを外すことでお互いの気持ちが伝わりやすくなることなどの回答が並びました。「今まで直接に向かい合っての商談があまり無かったのでこれからはコロナ前の様な真正面からの商談が出来るので成約率が上がると思う」という声も上がっていて、このコロナ禍で訪問や対面での営業が行えないフラストレーション、デメリットを感じていた方が多くいたことがうかがえます。
また、否定的に捉えている場合には、人との接触が増えることで、感染リスクが上がることを懸念していたり「万が一感染した時に会社側からの理解やサポートが得られるか不安」や「対面営業が増えることで移動に時間を割くことになるため効率が下がる」ことを心配する声も……。
5類移行後もオンライン営業活動に意欲を示す
「新型コロナウイルスの5類移行後もオンライン営業活動を継続していきたいか」という設問では、55.7%が継続していきたいと回答。移動時間の削減や場所を選ばずに商談できることが主な理由です。
この結果では、コロナ禍で定着したオンライン営業のメリットを強く実感していることが明らかとなりました。
調査概要
調査概要:コロナ5類移行に伴う「オンライン営業」に関する実態調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2023年4月18日〜同年4月20日
有効回答:BtoBの営業職323名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
本記事に掲載した情報は株式会社RevCommが実施、情報公開を行ったものから引用しています。
出典元:URL:https://miitel.com/jp/meetings/
PR TIMES:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000163.000037840.html
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