電話・メールに未だ依存　EC顧客対応デジタル化どう進める？

高井真吾氏／提供：株式会社ライフェックス

未だ平日の日中に電話・メールでしか顧客対応していないというECサイトは珍しくありません。ECの顧客対応はどのようにデジタル化していくべきなのでしょうか？株式会社ライフェックスの高井真吾氏にご寄稿いただきました。

電話・メールに依存する顧客対応窓口の実態

皆さんは「テレビショッピングを見て急いで注文しようと電話をしたけれど、なかなか電話が繋がらない」といった経験はないでしょうか。もしくは、届いた商品についてメールで問い合わせをしてもなかなか返答がなくイライラした経験はないでしょうか。

定期商品を購入した経験のある方は、定期解約の際に「定期解約は電話でしかできないのに、窓口が開いている時間は仕事中のため電話できない」と不便さを感じたこともあるかもしれません。定期購入モデルの場合、あえて解約を難しくしているケースが多く、そのためか「定期商品の解約はお電話で」という通販企業が多いと言えます。しかも、問い合わせ窓口の営業時間も平日9:00～18:00である場合がほとんどです。

このように、通信販売やECにおいて販売元（事業者）に顧客が問い合わせをする方法は、いまだに電話とメールが多いのではないでしょうか。世の中のデジタル化がどれだけ進歩してもその傾向は一向に変わらず、昔も今も電話とメールが主流となっていることは以下の図からも分かります。

「今後10年でなくなる職業」のランキングで「コールセンターのオペレーター」は十数年前から毎年のようにランクインしていました。オペレーターの仕事はAIに取って代わられてなくなる、と考えられていたからです。しかし、10年以上経った今でもオペレーターという職業は残っていますし、むしろコールセンター（コンタクトセンター）の数は増えています。ひと昔前まではオンプレミス型のPBX（電話交換機）が主流でそれなりに初期費用がかかっていましたが、クラウド型のPBXが登場したことで初期投資が少なく、参入が容易になったことが一つの要因として考えられます。ただ、コールセンター増加の理由は主に以下の3つだと私は考えています。

①コールセンターは多様な人に働いてもらいやすく、人材を獲得しやすい
②高齢化が進み、電話しか使えない年齢層が多い（と考える事業者が多い）
③問い合わせ内容が多岐にわたり、且つ高度な回答や個別の事情を考慮した回答を求められるケースが多く、AIで対応することが難しい（AI自動応答の利用シーンが限定されてしまう）

まずは①について少し深掘りしてみます。コールセンターは自由なシフトで働けるケースが多いようです。例えば、子育て中の主婦やダブルワークをしている人が夜間少しだけ働くのに適しています。コールセンター側はテレビショッピングの放送時間の2時間だけ人を増やしたい、新聞折り込みチラシの入る日の午前中だけ人を増やしたい、などの「短時間勤務」を求めます。そこで自由な働き方がしたい、もっと働きたいといった働く側のニーズと労働集約型のコールセンターのニーズが合致し、雇用の機会が創出されているのです。
　
②については、実のところ事業者の「思い込み」の部分が大きいと思っています。実際は、高年齢の人でもスマホを使いこなし、ネット通販を楽しみ、LINEでお孫さんとやり取りをしているケースが非常に多いです。70代以上のLINE利用率は60％を超えており、もはや「高齢者が電話しか使えない」というのは事業者の思い込みかもしれません。

上記3つの私見を述べましたが、これらの認識が合っている／合っていないかはさておき、いまだに「問い合わせ窓口」は電話とメールが大半を占めているのが実状です。

では、顧客はそれに対してどのように感じているのでしょうか。以下は、顧客が事業者の窓口としてどのような方法で問い合わせをしたいか調査した結果です。なお、2017年のデータなので、当時よりもその傾向が進んでいると推測できます。

これを見るとLINEをはじめ、SNSでの問い合わせができると便利だと感じている人が多いことがわかります。事業者が構えている連絡手段が電話やメールであることに対して、顧客が求めている連絡手段はSNSとなっており、そこに大きなギャップが生じていることが伺えます。つまり、事業者側の顧客対応窓口におけるデジタル化が遅れていると言えます。

顧客対応窓口のデジタル化の遅れによる影響

では、顧客対応窓口のデジタル化が遅れると、どのような影響があるのでしょうか。まずは、人が商品を購入する際のプロセスについて、実店舗の場合と通販・ECの場合とを比較して見ていきましょう。

実店舗の場合は、店舗の佇まいや内装などを見て雰囲気やコンセプトを感じ取ることができます。事前にWEBで店舗の雰囲気をチェックする人も多いと思いますが、実際に訪れた際に写真で見ていた雰囲気と実際の雰囲気とを比較して、「写真より素敵」といった感想を持つことも多いでしょう。店内に入れば店員から接客を受けながら、気に入った商品を購入したり、食事をしたりすることが可能です。

このような購入に至るまでの一連の体験を通じて、そのブランドを知ることができます。商品以外の価値、つまり情緒的価値が何度も店舗に通ってもらうための重要な要素になるのです。「店舗の雰囲気が気に入っているから」と通い続けている飲食店や、「あの店員と話が合うから」と通い続けている美容院など、商品以外の理由で”行きつけ”になっている店舗が、皆さんにもあるのではないでしょうか。

一方で、通販やECは「広告を見る（認知）→注文する」という短いプロセスで完結するので、顧客が商品以外の要素をほとんど体験・体感することはありません。偶然、広告を目にして「安いから」「よく目にするから」といった理由でなんとなく購入することが多いのです。いわゆる”衝動買い”に近い状態です。

事業者側はその商品を長く使ってほしいと思っていますが、顧客は特に思い入れもなく注文し、使い始めることが多いでしょう。そのため、その商品がなくなりそうなタイミングで類似商品の広告を目にして、同じように安ければ、よほど商品を気に入っていない限り簡単にブランドスイッチしてしまいます。つまり、何もしなければ通販・ECにおける顧客からの評価は「商品価値」のみなのです。

これらが顧客応対のデジタル化の遅れとどのように関係しているのか、という話に戻します。レッドオーシャン化している通販・ECの業界で他社と差別化するためには、先に述べた実店舗の例のように情緒的価値を顧客に伝えていく必要があります。つまりは「ブランド」を認識してもらうための「ブランディング」が重要なのです。

ブランディングとは、単に見栄えのいいサイトを作ることではありません。「顧客にこう思われたい」という事業者の思いと、顧客が思っているイメージを合致させていくことをブランディングと言います。事業者が「価値だ」と思っているだけでなく、顧客にも「こういう世界観が好き」「このブランドのこういった心遣いが好き」と思ってもらえるような取り組みを通じて、ブランド理解を深めてもらうことが重要になるのです。

対面で接客をしない通販・ECにおいてブランド理解を深めてもらうためには、さまざまな工夫が必要です。例えば、認知度を高めるためにInstagramで世界観を伝えたり、その後購入するサイトで同じような世界観を表現して統一感を出したりすることが大切です。商品を配送するための外箱、商品と一緒に届ける同梱物にも気を付けなければいけません。そのあたりは、どこの事業者も概ね気を付けて取り組んでいると思います。

しかし、商品を届けた後のことについては、おろそかになっているケースが非常に多く見受けられます。矢継ぎ早に別の商品を買ってくれと言わんばかりにキャンペーンメールを送ったり、定期2回目のお届けからは簡素な箱での配送となり、同梱物が納品書1枚になったりすることが具体的な例です。極めつけは「顧客による問い合わせが非常に困難な環境」です。問い合わせをしようにも電話の窓口の営業時間が平日9:00～18:00のみで、働いている顧客がなかなか電話できないケースは少なくありません。また、顧客がメールで問い合わせても、何日か待った挙句、聞きたかったことと違う回答が届くなど、問い合わせに関するストレスを感じることが多いようです。

顧客は、雰囲気がいいからと何気なく立ち寄った飲食店で、店員の態度が横柄かつ不親切だったら、もう一度その店舗に行こうと思いません。同じように、なんとなく広告を見て商品を購入してもその後の対応が意に沿わなければ、それだけで簡単に次の購入を止めてしまうのです。

前段で述べたように顧客はコミュニケーションをLINEなどのSNSで取れると便利だと感じています。適切な手段（チャネル）で最適なタイミングで必要な情報を得られるからこそ人はそこに情緒的価値を感じ、受け取った情報に目を通し理解を深めるのです。

顧客が求めるコミュニケーションとは

それでは、顧客はどのようなコミュニケーションを求めているのでしょうか。顧客の問い合わせ内容の大半は、商品の正しい使い方や、支払方法、お届け日に関する「ちょっとした質問」です。定期注文している商品であれば「お届け日変更」「支払方法の変更」「定期の休止や解約」といった内容が主でしょう。「ちょっと聞きたい」「ちょっと変更したい」が好きなタイミングで実現できれば、顧客は「便利だ」と感じるのではないでしょうか。わざわざネットで変更したり、営業時間に電話で伝えたり、ということが今のデジタル社会では煩わしく感じてしまうからです。

それが、例えば使い慣れたLINEで解決できたらどうでしょうか。LINEに、よくある問い合わせに対してチャットボットで返答するように設定しておけば、顧客が24時間365日いつでも回答を得ることができます。「商品の使い方」を選択すれば、画像付きで丁寧な説明がいつでも得られます。「次回お届け日」を選択すれば即座に次回の定期お届け日の返答がきます。ちょっとしたことを今すぐに叶えられる問い合わせの窓口を持つことで、顧客はポジティブな印象をそのブランドに持つでしょう。

そうした環境のもと関係性を構築した上ではじめて、顧客は事業者から発信した情報を「見よう」と思うのではないでしょうか。もちろん用途や内容に応じて電話やメールのほうが適している場合もあります。複雑な事情を伝えたい場合は電話が有効ですし、規約や細かな説明を要する場合はメールが適しているので、「電話・メールが不要」ということではありません。

第2回では、具体的にLINEでどんなことができるのかを解説いたしますが、ここでは事例を交えていくつかの機能を簡単にご紹介します。

※公式LINEだけでできることと、LINE連携ツールを導入して実現できることがございます。詳細は第2回でご説明します。

LINEと言えば「リアルタイムでチャットのやり取りをするもの」というイメージがあると思いますが、事業者がLINEを活用した場合、顧客側は24時間好きなタイミングで問い合わせをすることが可能となります。公式LINEと一般のLINEとの大きな違いは「一部自動で対応することができる点」です。公式LINEでは、チャットボットを活用することができるので、簡易的な問い合わせやよくある質問に対して事前に回答を用意しておけば、自動で返答することができます。

次に、「配信」の機能も簡単にご説明します。店舗やEC事業者の公式LINEに友だち登録をすると、公式LINEから「キャンペーン」や「お知らせ」などのメッセージが届くことがあります。こうしたメッセージは公式LINEで作成し、あらかじめ決めた日時に配信することができるのです。LINE連携ツールを活用すると、配信先を分類（セグメント）して「特定の人」だけに配信を行うこともできます。ただ、公式LINEのメッセージ配信には費用がかかるので、友だち登録者数が増えてきたアカウントで一斉配信を繰り返し行うと、それだけでも大きなコストがかかってしまいます。そのため、必要な情報を必要な人に送るために分類（セグメント）を行い、効率よく、かつ効果的に配信していく取り組みが必要です。

これらは機能の一部ですが、うまく活用すれば双方向のコミュニケーションをバランスよく取れる環境が作れると思います。もちろん今まで電話やメールに依存してきたものを、いきなりLINEに切り替えることは難しいかもしれません。しかし、今までの状態をこれからも続けていくと顧客は確実に離れていきます。顧客を知り、顧客に寄り添い、できるところから変えていくことが、この先選ばれ続ける事業者になるためには必要なのではないでしょうか。

事業者側が思っている以上に、顧客は企業やブランドの姿勢を敏感に感じ取ります。広告をスタイリッシュに作ること、サイトの見栄えをよくすること、トーン＆マナーを統一すること、それだけがブランディングではありません。顧客とのコミュニケーションを企業で考えることも、大切なブランディングだと思います。

次回は、LINEで実現できるコミュニケーションの世界について詳しくご紹介します。

高井真吾氏／提供：株式会社ライフェックス

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