イメージ画像：iStock
今年の上期だけを見ても、さまざまな動きがあった家電業界。家電メーカーの戦略・マーケティング担当者や、広告代理店のビジネスパーソンの皆さんの中には、今後の動向が非常に心配な人も多いのではないでしょうか。
家電流通企業・家電メーカーなどに向けたコンサルティングや教育事業などを手がける株式会社クロス主催は9月8日（木）、「2022年下期家電市場成長戦略オンラインウェビナー」を開催します。
縮小気味といわれる市場で今後どのように対策すべきか、その戦略を学べるチャンスです。
下期も厳しい状況が続きそうな2022年度の家電市場
まず、簡単に2022年度の第1四半期前半の状況をまとめると、テレビやパソコンなどデジタル商品の不調やこれまで好調だった調理関連商品の落ち込みなどがあり、厳しい状況が続いたといいます。
6月に一気に猛暑となりエアコンが売れたことで、前年並みの売上をキープする状態に。しかしまた7月になると売上は落ち込み、第2四半期以降は季節商品以外の家電市場は厳しくなると同社は予測しています。
さらに、パナソニックが新たな取引基準として導入を進めている「指定売価制度（メーカー指定価格）」についても、その動向が注目されます。
指定売価制度のメリット・デメリットも詳しく解説
今回のウェビナーでは、こうした2022年上期の市場分析を踏まえ、下期に家電量販企業はどのように動くのかを詳しく解説します。
プログラムは1部が「2022年上期 市場動向から家電市場を読む」、そして2部は「2022年度の家電量販企業動向」。そして3部は「指定売価制度の動き」。指定売価によるメリットやデメリット、販売サイドの反応などについて話が展開される予定です。
現場の声を集めて分析した内容というだけに、詳しく知りたい人も多いのではないでしょうか。
家電メーカーや広告代理店などで働く若手ビジネスパーソンへ
家電メーカーや広告代理店、SP会社のビジネスパーソンはもちろん、家電製品に関連した日用品・雑貨・インテリア商品メーカーなどの販売担当者、流通担当者にもおすすめの内容。
今後の動向についていち早くチェックすることで、日々の仕事に活かせるヒントを探ってみては。
【開催概要】
開催日時：9月8日（木）14:00～16:00
開催方法：Zoomによるオンライン参加
費用：1人1万8000円（税込）
※家電量販企業関係者は参加不可能
その他詳細は、同社プレスリリースをご確認ください。
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