どこに住み、どう働く？東京圏に住む若者の過半数が「地方暮らしをしてみたい」｜トランスバンク調べ

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今やリモートワークも定着しつつある時代。働き方の選択肢が増えると、住む場所についても「東京に住まなくてもいいかも」「地方の家族と一緒に暮らして仕事をしたい」などと考え始める人もいるのでは？

株式会社トラストバンクが立ち上げた調査研究組織「トラストバンク地域創生ラボ」は、東京圏（埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県）に住む15～29歳を対象とした「若者の地方暮らしに対する意識調査」を実施。8月3日（水）に結果を公開しました。

調査の結果、東京圏に住む若者が抱く"働き方の理想像"が見えてきました。

東京圏に住む若者の過半数が「地方暮らしをしてみたい」

「地方暮らしをしてみたいですか？」の問いに対し、54.2％が「はい」と回答。東京圏に住む若者の過半数が地方生活に興味を持っていることがわかりました。

その中で、地方暮らしの理想の働き方は「都心の会社に勤め、自宅でテレワークする暮らし」と「居住地もしくはその地域に勤める暮らし」が共に35.1％と同立で上位。昨今のテレワークの浸透が少なからず影響しているように見て取れます。

SGDsなど社会課題への意識が高い人ほど地域移住に関心

今回、「現在や将来、仕事を通じてSDGsや社会課題の解決に取り組んでいる、あるいは取り組みたいと考えていますか」という質問に対して、半数以上の53.5％が「はい」と回答する結果に。また、「はい」と回答した人のうち、地方移住に関心がある人は68.1％にも上りました。一方、「いいえ」と回答した人は、地方移住への関心も29.6％と、社会課題へ関心がある人に比べ低くなる傾向にあることが分かりました。

環境への配慮が必須である「持続可能な社会」。発展しすぎた都心ではなく、地方を拠点に生活をすることで見えてくるものもありそうですね。

これからの働き方を考えるきっかけに

コロナ禍によるリモートワークの増加や、SDGs等の社会を取り巻く環境を反映している様子がうかがえる今回の調査結果。積極的に社会の流れに関心を持つことで、地方住みや働き方などライフプランの幅も広がるのかもしれませんね。

自分自身の働き方をこれからどうしていくか…考えるきっかけにしてみてはいかがでしょうか。

【調査概要】
調査名：「若者の地方暮らしに対する意識調査」
方法：インターネット調査
期間：7月22日（金）～26日（火）
対象：埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県に住む15～29歳の男女1009人

※詳細はプレスリリースよりご確認ください。

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