コロナ禍もついに3年目に突入。この間に在宅勤務にシフトした企業もあれば、出社が再開した企業、両方のハイブリットと多様な働き方が進んでいるようです。しかし、在宅勤務は本当に仕事に良い影響を与えているのでしょうか。
パソナ総合研究所は、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けた緊急事態宣言中に在宅勤務を経験した三大都市圏の人々を対象に、「第2回 コロナ後の働き方に関する調査」を実施。その結果を3月4日(金)に公開しました。
緊急事態宣言中~解除後の在宅勤務実施率
調査によると、緊急事態宣言中の在宅勤務実施率は、全体では92.1パーセントと2020年の調査と大きな変化はなかったそう。
けれども「週4日以上」の比率は28.0パーセントと大幅に低下。
さらに、宣言解除後の在宅勤務実施率は70.8パーセントにまで減少し、「在宅勤務を行っていない」が約3割と大幅に増加するなど、出社への回帰が顕著になったとのこと。
必要に迫られて多くの企業が在宅勤務を実施しましたが、うまくいった企業ばかりではないことがわかりますね。
在宅勤務中の仕事のパフォーマンス
その一方で、在宅勤務中の仕事のパフォーマンスをたずねる質問の回答には、「チームとして(管理職への質問)」また「自身として」共に、「向上した」という比率が前回より増加。
2020年よりも、在宅勤務に慣れて習熟してきたことが伺えます。
とくに若年層(20代・30代)は「向上した」の割合が高く、40代以上では男女とも「低下」が「向上」を上回り、世代間格差が見て取れるとのこと。
在宅勤務を成功させるにはマネジメントが重要
パフォーマンスが「低下した」答えた人の理由は、「コミュニケーションの低下(70.0パーセント)」「各人の業務状況の把握が困難(58.8パーセント)」が前回と同様で1・2位に。
「リモートワークに向かない職場だから」が減少した一方で、「各人の業務状況の把握が困難」「各人への十分な個別指導が困難」が増加しており、同社はこの結果を受け、在宅勤務の常態化によって 丁寧なマネジメントの重要性が認識されるようになったのではないかと述べています。
このマネジメントの成否が、在宅勤務を継続するか、出社に戻るかのわかれ道なのかもしれません。
調査ではこのほか、「在宅勤務による労働時間の変化」「パフォーマンスの最適化として適切な在宅勤務の頻度」「男女別のパフォーマンスの変化」などについて見ることができます。
世代間の意識の差を埋めるために、チェックしてみてはいかがでしょうか。
その他詳細はプレスリリースをご確認ください。
【調査概要】
調査対象:2021年の新型コロナウイルス感染症の拡大を受けた緊急事態宣言中に、在宅勤務を経験した三大都市圏(東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、愛知県、大阪府、京都府、兵庫県)の20歳以上の男女
調査日:2021年11月19日~22日
調査方法:インターネットを通じたアンケート方式
調査人数:1101人
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