あなたはどう思う？「週休3日制」20代の8割以上が賛成。しかし収入の減少については慎重｜Job総研調べ

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昨今、「週休3日制」を導入する企業が話題を呼んでいます。働く日が少なくなるのはありがたいことですが、給料が減ってしまうのでは？といった疑問や不安の声も少なくありません。

株式会社ライボは社会人を対象に「週休3日制に関する調査」を行いました。週休3日制に関する賛否や、その理由に関して結果を公開しています。

週休3日制には賛成派が多数

週休3日制に関しては、「賛成」「やや賛成」の結果を合算し、およそ75%の人が賛成派の回答をしています。

年代別の賛否割合を見てみると、20代の賛成派は83.2%と他の年代に比べて高い結果となりました。「副業や、スキルアップの勉強に取り組みたい」「プライベートの時間をしっかり確保したい」と考える若手ビジネスパーソンが多そうです。

収入の減少が条件になると、週休3日制に賛成しかねる意見も

週休3日制の導入により「1日の労働時間が増える」「収入が減る」といった条件が付くと、賛否はどうなるかの結果も公開しています。

年代別の賛否割合は、こちらも20代が高い結果となりました。ただし、「週休3日制で収入が減る」条件に賛成している20代は約3割強と少なめ。収入の減少については慎重になっているといえそうです。

週休3日制に賛成する理由のうち、84.2%が「プライベートの充実や自由時間の増加」を挙げています。働き方改革が進む流れに伴い、「仕事とは別にプライベートを確保したい」と願う人が多いことが分かります。

一方、反対派の理由としては「給与が減少するから」と回答する人が62.0%と圧倒的。休みが増えるとはいえ、今までの生活から一転、給与が減るのは不安ですよね。副業でリカバリーできれば良いものの、実際に副業を行っている人ばかりではないでしょうし、そもそも会社が副業を禁止している場合は、収入を他で増やす選択肢を持てません。

週休3日制に関心のある人は、「自分にとっては何が第一位優先か」「空いた1日を何に使うか」などを考えながら、今後の働き方について考えてみるとよいかもしれませんね。

【調査概要】
調査対象：20代〜60代の社会人
調査方法： インターネット調査
調査期間：2021年12月24日〜1月4日
サンプル数：667人

詳細に関してはプレスリリースをご覧ください。

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