あなたが牽引してみない？DXに取り組む企業は2割未満。人材・スキル・ノウハウ不足が顕著｜TBD調べ

前嶋みどり

2022/01/22（最終更新日：2022/01/22）

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目次: +DXを理解し取り組んでいる企業は15.7％; +大企業ではDXの取り組みが着々と進んでいる; +人材やスキル、ノウハウの不足が顕著

データとデジタル技術を活用した製品や、サービス・ビジネスモデルの変革によって競争上の優位性を確立させる「デジタル・トランスフォーメーション（DX）」。言葉は毎日のように耳にしますが、実際取り組んでいる企業はどのくらいいるのでしょうか。

株式会社帝国データバンクは企業のDX推進に関する調査を実施。1月19日（水）に調査結果を発表しました。

調査の結果、ある課題が浮き彫りに。また、新たな活躍の場を求める若手ビジネスパーソンにとってのチャンスがあることも見えてきました。

DXを理解し取り組んでいる企業は15.7％

DXについて「言葉の意味を理解し、取り組んでいる」企業は15.7％で、7社中1社程度という結果でした。「意味を理解し取り組みたいと思っている」（25.7％）とあわせると、約4割の企業がDXへの取り組みを前向きに捉えていることがわかります。

一方「言葉の意味を理解しているが、取り組んでいない」（31.6％）、「言葉は知っているが意味を理解できない」（13.3％）、「言葉も知らない」（6.4％）と、半数を超える企業でDXへの取り組みが進んでいない現状も見えてきます。

大企業ではDXの取り組みが着々と進んでいる

企業規模別にみると「言葉の意味を理解し、取り組んでいる」企業の割合は「大企業」が28.6％と全体（15.7％）を大きく上回る結果となりました。中小企業では13.0％、小規模企業では8.4％と1割を下回る結果が出たことから、DXへの取り組みに積極的なのは、大企業が多いことがわかります。

人材やスキル、ノウハウの不足が顕著

「言葉の意味を理解し、取り組んでいる」と回答した企業が取り組んでいることについては「オンライン会議設備の導入」（82.7％）や「ペーパーレス化」（77.6％）、「テレワークなどリモート設備の導入」（69.5％）といった、DXの初期段階に関する取り組みのいずれかが企業の97.0％で実施されている結果でした。