イメージ画像：Adobe Stock
デジタル人材不足と言われていますが、具体的にどの程度、どのような職種が不足しているのでしょうか。
ウォンテッドリー株式会社は8月30日（月）、企業と働き手の双方を対象に実施した「デジタル人材に関する調査結果」を発表。
69％の企業でデジタル人材が不足している現状が明らかになりました。
企業規模にかかわらず一定割合が不足
エンジニア・デザイナー・WEBディレクター・プロデューサー・データサイエンティスト・プロダクトマネージャーなど、デジタル領域の業務を行う人材のことをデジタル人材と定義し、企業と働き手の双方に調査を実施。
企業側は、8月18日（水）から24日（火）にかけて、148社の人事・採用担当者を対象に調査が行われました。なお、回答企業のうち55％にあたる82社がIT系の業種に該当しているそうです。
まず、デジタル人材が充足しているか聞いたところ、「充足している」と答えたのはわずか28%。69％の企業が「不足している」と回答しています。
不足人数は1～5人という回答が最多に。
企業規模にかかわらず一定割合のデジタル人材が不足している傾向がみられました。
ニーズの高い職種、1位はエンジニア
次に、デジタル人材が不足していると答えた企業に、特にどの職種が不足しているか聞いたところ、1位はエンジニア・プログラマ、2位はプロダクトマネージャーという結果に。
エンジニア職のニーズが最も高いことがわかりました。
デジタル人材に期待されていること
企業はデジタル人材にどのようなことを期待しているのでしょうか。
調査では、デジタル人材に期待されていることの1位は「既存サービスの改善」、2位は「新サービスの開発」、3位は「新しいビジネスの創出」という結果になっています。
現状維持ではなく、新しい何かを生み出せる人材が求められているようです。
プレスリリースでは他にも、デジタル人材が充足している企業と不足している企業の雰囲気の差、設立年数による企業の雰囲気の違い、魅力を感じるカルチャーなどについての調査結果を見ることができます。
デジタル人材を求めている企業と実際の働き手の声を、これからのキャリアやスキルアップの参考にしてみてはいかがでしょうか。
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