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コロナ禍でもニーズの高い職種はITエンジニアや開発・設計職!クラウドワークスなど各3社による独自調査結果まとめ

白井恵里子

2020/06/11(最終更新日:2020/06/11)


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新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、全国的な失業者数の増加や採用数の減少など、雇用環境は非常に不安定となっている。

しかし、そのような状況においても、変わらず需要の高い職種がある。

6月9日(火)に発表された各3社のプレスリリースによれば、ITエンジニアや、開発・設計職などの理系人材については、コロナ禍においても変わらず需要が高いのだという。

ここでは、6月9日(火)に発表された、採用動向や転職動向に関するそれぞれの独自調査・分析結果を紹介する。

コロナ禍でも需要の高いITエンジニア

株式会社クラウドワークスは5月、フリーランスエンジニア・デザイナーに特化したキャリアサポートサービス「クラウドテック」にて、コロナ禍における企業の採用意欲を探るため、メルマガ購読企業152社に対し「アフターコロナ下における採用動向調査」を実施。6月9日(火)、その結果を公開した。

調査結果によれば、緊急事態宣言下においても、ITエンジニアに対する採用意向は他職種と比較すると高く、さらにアフターコロナにおいても7割以上の企業が「ITエンジニアを採用予定」だということがわかったという。

ITエンジニアに対しては採用戦略も明確

全職種総合では21.5%が採用意向を示していた一方で、ITエンジニアに対しては54.1%。さらにそのうちの27.4%は、採用予定人数が確定していた。

また、一般的に具体的な事業戦略がある場合は、プロジェクト期間やスキルなどの人材要件定義が明示できることから、業務委託(準委任)での採用が行われることが多いというが、ITエンジニアの採用形態についてみると、業務委託(準委任)を検討している企業は全職種総合と比べ+4.2%であった。

同社はこれらの結果を踏まえ、「企業側がITエンジニアの採用戦略を明確に持っているということが顕著にあらわれている」としている。

アフターコロナも採用意欲あり

緊急事態宣言解除後においての採用動向については、全職種総合では約6割の企業が「採用予定なし」と回答したが、ITエンジニアに対しては77.8%の企業が採用意向を持っていることがわかった。

出典元:株式会社クラウドワークス

ITエンジニアを目指す転職活動者も増加

採用側のみならず転職動向に目を向けても、ITエンジニアは非常に人気だということがわかる。

paiza株式会社は、ITエンジニア向け総合求職・学習プラットフォーム「paiza(パイザ)」を利用中のエンジニア未経験社会人373人を対象に、学習・転職の意欲に関する調査を実施。6月9日(火)、その結果を公開した。

転職に関する質問では、約4割のユーザーが「未経験からITエンジニアを目指して転職活動をしている」と回答。そのうち3分の1以上が、コロナ以前と比べて「積極的に転職活動するようになった」と答えていた。

理由としては「テレワークなどに対応できる」「社会情勢を見て、ITサービスの価値が上がると思った」などが多く挙がり、アフターコロナを見据えて事業的にも業務形態的にも親和性の高いITエンジニアの需要が高まっていることがうかがえるという。

コロナ以前から活動している人とあわせると、7割以上がコロナ禍でもエンジニアを目指し積極的に転職活動をしていることがわかったそうだ。

なお、「エンジニアになってどのようなキャリアを歩みたいか」との問いに対しては、アプリ開発エンジニアを目指しているとの回答がが最も多く、次いでAIやデータ解析、プロジェクトマネジャーなどが多く挙がった。

出典元:paiza株式会社

増加を続ける開発・設計職などの理系人材需要

ITエンジニア以外についての職種についてはどうだろうか。

アスタミューゼ株式会社は4月、理系人材を中心とした採用プラットフォーム「転職ナビ」「SCOPE」が保有する約60万件の求人データを横断的に分析。その成長領域に該当する職種の抽出・分析結果を6月9日(火)に公開した。

同社による独自調査の結果によれば、2019年4月~2020年4月の1年間で新規求人数が大きく増加したのは、「開発職」(6574件増)、および「設計職」(4059件増)であったという。

その他をみると、フラットパネルディスプレイと無線通信技術は2000件以上増えており、産業ロボットや電気制御・機械制御では1500件以上が増加していた。

同社によれば、より専門職を細かく分類し、転職市場の動向をとらえると、開発・設計職をはじめ理系人材の高い需要はコロナ禍でも続いているとしている。

出典元:アスタミューゼ株式会社

コロナ禍においても積極採用が続く職種は貴重だ。転職を検討している人や、新しい職種に挑戦したいと思っている人などは、このような動向を参考にしてみてはいかがだろうか。

なお、それぞれの詳しい調査結果は、各社プレスリリースから確認ができる。

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