世界のビジネスパーソン約3割が「今後は柔軟な働き方が普及」と予想｜ヘイズ・ジャパン調べ

2020/06/01（最終更新日：2020/06/01）

外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社は、新型コロナウィルスによる影響が長期化する中での働き方について、世界のビジネスパーソンを対象にウェブ調査を実施。現在その結果を公表している。

調査は4月17日（金）から5月11日（月）の期間、テレワーク勤務中か否かを確認した上で、世界の1400人の社会人を対象に実施した。

約半数がオフィス勤務への復帰を希望

同調査によると、約半数の48％がオフィス勤務への復帰を希望していると回答。

「オフィス勤務復帰を望んでいるか」との質問に対し、48％が「望んでいる」と答え、「望んでいない」という回答は25％に留まったという。また、「どちらでもない」という回答は27％だった。

職場復帰を希望する理由は様々で、テレワークにうまく対応できなかった人がいる一方、体調不良を理由にあげたり、「仕事に集中できる環境を確保できなかった」「テレワーク用の適切な機器や設備が整わなかった」といった声があったそうだ。

約半数がオフィス勤務への復帰を希望している一方で、30％が復帰した際の感染リスクを懸念していることが明らかに。

18％が復帰に「何の心配もない」と回答したのに対し、17％は「通勤に不安がある」と答え、16％が「テレワークの方が生産性が上がる」と答えた。

「テレワーク導入によるワークライフバランスを今後も続けたい」といった声（13％）や「仕事の他にも従事すべきことがあるのでテレワークを継続したい」との声（5％）もあるという。

今回のパンデミックがビジネスにもたらす変化について尋ねたところ、「テレワークなどの柔軟な働き方が普及する」との予想が33％にのぼったとしている。

他には「対面での会議が減少する」との回答が19％、「会議への予算が削減される」（17％）、「従業員数が減少する」（11％）との回答が続いた。

同社のマネージング・ディレクターであるリチャード・アードリー氏は今回の調査結果を受け、新たに導入した働き方を定着させるには、出勤する従業員とテレワークで働く従業員を同時に管理する方法を構築するなど、企業が様々な課題に対処していくことが求められるだろうと分析している。

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