新型コロナウイルス対策で社会人が職場に求めることは？新宿駅前クリニックが調査

新型コロナウイルスに感染した事例が、日本国内でも確認されている。医療法人社団SEC新宿駅前クリニックは1月31日、同院が行った「新型肺炎の対策及び意識調査」の結果を発表した。

調査は社会人が対象。職場での感染の不安・仕事にどう影響を及ぼすのか・会社での対策を必要と考えているかなどについて男女200名から回答を得た。

勤務先からのアナウンスの有無  23％があり

「勤務先で新型肺炎(新型コロナウイルス)について何かアナウンスや対策などの通達はありましたか」との問いに対する回答は、「あった」が46人（23%）、「ない」が154人（77%）だった。

会社がアナウンスや対策を指示している割合は全体では2割程度だった。しかし、接客業・サービス業や海外との取り引きが多い職場では、現場レベルで中国への海外出張の制限やマスク着用必須といった具体的な対策や注意喚起などを行うケースが多いという。

会社に講じてほしい対策はさまざま

今後、会社に講じてほしい対策についての質問では、職種によって会社に期待する内容に違いが見られた。

例えば、Webデザイナー職からは「リモートワークや自宅待機の指示」を会社に期待するとコメントが寄せられた一方、接客業など人に会うのが仕事となる職種では「ホテル内なので、宿泊客がどこから来た人なのかを従業員に知らせて欲しい」といった、詳細な要求が見られたという。

9割はネットやテレビで新型肺炎に関する情報を収集

「どの媒体から新型肺炎(新型コロナウイルス)の情報収集をしていますか」との問いに対する回答は、「Web・SNS」が103人（51.5%）、「テレビ」86人（43%）という結果となった。

ネットやテレビで情報収集を行っている人が9割以上だが、一方で「今の情報が、どれほど正しいのかが分からない」という声も聞かれた。

医療法人社団SEC新宿駅前クリニックの蓮池林太郎院長は、正しい情報かどうか疑わしい場合は、厚生労働省や国立感染症研究所のホームページなど、信用度の高い公的機関からの情報を参考にすべきと解説している。