社会人の3割以上「インフルエンザの可能性があっても出社」　医療法人の意識調査で二極化明らかに

通常であれば、今がまさにピークの時期といわれるインフルエンザ。

医療法人社団SECは1月20日、「2020：仕事とインフルエンザの認識調査」の結果を発表した。

働き方改革に関連した福利厚生充実の一環で、感染力の高いインフルエンザウイルスへの対策として、最近はシーズン前に予防接種を推奨し、社員に補助金を出すなど力を入れている会社も増えてきた。

とは言え、インフルエンザなのに会社に出社したり、完治していないのに出社を強要したりといった「インフルエンザ・ハラスメント」により、社内に感染が広がるといった事態も起きている。

調査結果

調査は20代38人（19%）、30代86人（43%）、40代53人（27%）、50代17人（9%）、60代以上5人（2％）という、30～40代を中心とした男女へのアンケート調査である。

職場でインフルエンザのが流行した時の感染者はどれくらいいたましたか？

「職場の1割以下」という人が最も多く、多くの人が職場でインフルエンザが流行するという経験をしていた。

「1人インフルエンザになると順番にうつっていって、結局全員がかかった」「感染者から同心円状に感染が拡大した」といった声があり、少人数の感染から職場全体に感染が広がることがわかる。

インフルエンザかもしれないと感じた際に出社しますか？

「出社しない（病院に行く）」と答えた人が最多である一方、3割以上が「インフルエンザの可能性があっても出社する」と答えており、危機感の強い人と薄い人の二極化が顕著な結果となった。

質問：インフルエンザにかかったら何日会社を欠勤しますか？

「医師の診断に従う」という人が97人（48％）と最多である一方、自己判断で出社する人も多く、およそ3割の人が「発症後5日を経過（学校保健安全法）」せずに出社している。

会社の規定も出社禁止期間が短く設定されていることが多く、本人はルール通り休んでいるにもかかわらず、感染拡大の原因となっているケースも見受けられた。

他にも責任のある立場の人は出社傾向にあることや、感染意識の低い人は年齢や立場に関係ないことも明らかに。

「休めないから」と無理に出社し大勢の人が感染して欠勤者が続出したり、体調不良で完治していないのに、会社や上司が無理に仕事をさせようしたりする例もある。

医療法人社団SECの蓮池林太郎院長は「1人ひとりがインフルエンザ感染について意識することが、社内パンデミックを防ぐ一番のポイント」だと、述べている。