トライステージ、通販をビッグデータで支援する新サービス「Tri Direct Data Marketing」を開始

通信販売会社の営業支援を行う株式会社トライステージは12月20日、TVインフォマーシャルにおけるCPO維持改善およびLTV向上を両軸で支援するため、新サービス「Tri Direct Data Marketing （Tri-DDM）」の提供を始めると発表した。

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CPO維持改善、LTV向上を支援する各種機能

同サービスでは、トレジャーデータ株式会社のカスタマーデータプラットフォーム「Arm Treasure Data CDP」を利用し、ダイレクトマーケティングに関する各種データを統合し、BIツールを利用して即時かつ精緻に施策の分析を行う。

それにより、CPO維持改善のためのメディア選定や、コンタクトセンター運営状況等の分析および、LTV向上のためのCRM施策分析等を可能とする。

なお、LTVとは「Life Time Value（顧客生涯価値／1人の顧客が企業と取引をした期間内にもたらす利益の総額）」のことである。

既存顧客に目を向け、LTV最大化施策を求める

同社によれば、本来ダイレクトマーケティングでは、新規顧客獲得とCRM施策を並行して行い、LTVの最大化を図るべきだという。

一方でTVインフォマーシャル（TVショッピングを中心とする、情報を豊富に組み込んだ広告手法）においては、放送枠（テレビ番組枠、CM）が高額なことから、CPO（商品やサービスの受注1件に対する獲得費用）の効率化に目を向けがちだ。

しかし消費者の購買行動の変容、事業者間の競争激化等により、新規顧客獲得の難度が上がり、CPOが上昇した結果、多くのTVインフォマーシャル実施企業が既存顧客に目を向け、LTV最大化施策を求めるようになった。

このニーズに対応するため、クライアントが保持する顧客データや受注データと、同社が保有する放送枠や受注データ等を各クライアントと安全に共有し、更に精度の高い分析や施策改善を行うことができる新サービスTri-DDMを構築した。

Tri-DDMによるサービスを段階的に実施

Tri-DDMによるサービスは段階的に提供される。

今回実施するフェーズ1では、これまで活用していた「放送枠」「コンタクトセンタートラフィック」「新規受注データ」に加え、「コンタクトセンター業務ステイタス」「購入者プロファイル」をトレジャーデータのCDPにてクライアント毎に統合。

BIツールによって分析、可視化することで、放送枠価値の明確化、コンタクトセンターの適切な運用状況の把握、納品関連データの自動集計等が可能になる。

その後のフェーズ2では、さらに「既存顧客受注データ」「CRM施策」「WEB受注データ」等を統合、分析し、AIによる予測分析を行うことでCRM領域を含めたダイレクトマーケティングの総合支援サービスを提供する予定とのことである。

サービスの提供については、現在同社と取引中の企業から順次案内をしていくという。