「働き方改革」制度を活用する社員のほうがハイパフォーマンス？！

2019/05/31（最終更新日：2019/05/31）

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐幹）は、全国４７都道府県に在住する１８～５９歳の働く男女を対象に「働き方改革に関する調査」を実施した。

調査の狙いは？

調査を行ったのは「Marketing Reseach」と「IT Solution」を掛け合わせた「Marketing IT Solution」という領域で、クライアントのビジネスをサポートする株式会社クロス・マーケティング。

2019年4月より『働き方改革』に「年次有給休暇の5日以上取得必須」や「時間外労働の上限規制」など新制度が加わったことによってどのような消費者行動がみられるのかを調査し、価格改定や新サービスの開発などクライアントの意思決定をサポートするのが狙いだ。

「働き方改革」の制度として最も認知度が高いのは新制度の「年に5日以上の有給休暇取得」、次点で「ノー残業デー」「時間有休制」と続く。

制度を利用した人としていない人では「勤務先の業績があがると思いますか」、「勤務先に貢献したいと思いますか」、「勤務先で働き続けたいと思いますか」の各項目で利用した人のほうが15-20ポイントほどスコアが高い事に注目だ。

制度によって生まれた余暇で疲れを癒したり、今までできなかった非日常の体験をしたり、自分のために時間を使えることで仕事に対して前向きな気持ちになるのだろうか。

社員の定着率に悩んでいる経営陣は「働き方改革」の制度を積極的に利用できるように整備してみよう。企業全体のパフォーマンスが改善するかもしれない。

株式会社クロス・マーケティング

https://www.cross-m.co.jp/

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