【電報の送り方で気をつけるべきことは？】結婚式・葬儀で恥をかかない最低限のビジネスマナー

　日常の連絡手段として電報を使用することは滅多にありませんが、仕事上の付き合いで電報を送らなければならない機会は少なくありません。結婚式の祝電や葬儀の弔電は、お祝いの気持ちや弔意を示すのに最もふさわしいビジネスマナーの一つとされています。

　仕事で電報を送るよう頼まれたときに送り方が分からないようでは、仕事に支障を来してしまいます。基本的な電報の送り方を学んでおけば、いつ何時電報を送るように頼まれたとしても慌てず対応できるようになるでしょう。今回は、会社や職場での基本の電報の送り方を紹介します。

　電報を送る方法はインターネット、携帯サイト、電話の3種類の方法があります。インターネットを利用して電報を送る場合は、電報申込みサイト「 D-MAIL」にアクセスし、案内に従って宛先と文面を記入します。

　文面は自分で文章を考えてもいいですが、豊富な文例が用意されているのでそれを選んでも構いません。24時間年中無休で受け付けているので、いつでも好きな時に申し込みすることができます。

　携帯サイトを利用する場合も、24時間好きな時に申し込めます。インターネットか携帯サイトから申し込む場合、料金の支払いはクレジットカードのみなので注意してください。

　電話を利用して申し込む場合は、局番なしの115番から申し込み可能です。オペレーターにつながるので電報の申し込みである旨を伝え、オペレーターの指示に従って文面や宛先を伝えてください。

　どの方法で申し込む場合でも、料金は「メッセージ料（文字数あたり）」+「台紙料金」+「オプションサービス料金」+「消費税」を合わせた合計金額です。慶弔電報の申し込みの場合は、届け日の3日前までに申し込めば、150円割引になるので少しお得になります。

　結婚式などのお祝いのために送る電報を祝電といいます。祝電を贈る時に重要なのが、日程と会場の確認です。結婚式に祝電を送るのであれば、結婚式当日までにに到着していなければマナー違反になってしまいます。

　会場の住所、会場名、結婚式の日時などを間違えないように確認し、確実に当日までに届くようになるべく早めに申し込んでおきましょう。電報の本文は、あまり凝る必要はありません。電報用の文例集は豊富に用意されているので、それらを利用しましょう。しかし、文例そのままではなく一言添えておくのがマナーなので、注意が必要です。

　受取人の名前は、新郎新婦連名もしくは面識のある一方のみの名前にするのがマナーです。会社から祝電を出す場合、差出人の名前は企業名にするのが一般的ですが、会社名に添えて「営業部一同」と記入する場合もあります。新郎新婦との関係性を考えて適切な表記を選択して下さい。

　弔電を贈る場合、出来るだけ早めに手配しなければなりません。祝電と違い準備期間が短いですから、もたもたしていると葬儀に間に合わなくなってしまいます。弔電の送り先は、葬儀が行われる会場に送るのが一般的です。葬儀の会場の確認が取れ次第、早急に電報の手配をしてください。

　宛先は喪主宛にするのが一般的ですが、喪主が誰なのかわからない場合は個人の名前の下に「遺族ご一同様」と書くようにしてください。

　弔電はしっかりと準備をして出してしまうと、あらかじめ亡くなることに備えて準備をしていたことになってしまい、かえってマナー違反になってしまいます。慌てて行動を起こしている方がマナー違反にならないこともあるので注意してください。

　電報は形式的な側面が強いので、正しい送り方さえ学んでしまえば慌ててしまう心配もないでしょう。基本さえ覚えておけば誰でも対応可能ですから、しっかり覚えておきましょう。