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同業種だけがライバルじゃない!?意外としらない競合他社の定義

藍原優

2014/05/22(最終更新日:2014/05/22)


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 企業が顧客にとって魅力ある製品やサービスを提供するようになると、同じようなことを始める企業が現れる場合もあるでしょう。自分の企業と対峙する競合他社を見極めることもビジネスでは重要なことではないでしょうか。ここでは、競合他社の定義を紹介します。

ライバルといえる存在=競合他社

 たとえば同じような製品やサービスを提供している会社があるとしても、顧客層が全く異なるのであれば、それは競合とは言いません。逆にたとえ同業者では無いとしても、同じような顧客層で競争が起こり得るような場合には、それは競合他社と定義することができます。つまり、限られたパイを奪い合うような存在であれば、それはみな競合他社として定義することができます。

競合相手をうまく利用する

 業態や商品の特徴が被る競合他社が現れた場合、自社の製品やサービスに対して、他の面での魅力をアピールすることにより差別化を図る必要があります。その内容を分析することによって、自社の提供するものを見直したり、あるいは新たに開発するための参考にできるでしょう。

異業種にも競合他社はある

 競合他社というものは、同業者に限ったことではありません。自社が提供するものに代わる形のものに顧客が流れていくようであれば、その会社も競合と定めることができます。その場合、製品なりサービスは自社のものと異なるので、それに対抗するための参考にすることはできません。いくらその競合の提供する製品なりサービスを分析したところで、自社のものに反映させることは難しいというわけです。経営のノウハウなど、流用できるところを考えることも必要になるのではないでしょうか。


 ここでは、競合他社の定義について紹介しました。競合他社を決めることで、自分の会社をより客観的に見ることができ、自分の企業の悪い部分や改善点も定まってくるでしょう。

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