【競合調査に必要なチェック項目】自社にしかない強みを見つけるためには何をすれば良いのか？

　自社の業績を伸ばすにあたり、競合調査は欠かす事のできない作業です。より優位性を持つためには、どこに力を入れるべきなのか、競合は何を強みとしているのか、それに対抗するのかあるいは他に強みを持つのかなど、様々な分析に利用することができます。

　その際、競合調査のチェック項目としてどのようなものがあるのか、挙げてみたいと思います。

　競合調査においてまず大切なことは、自社の顧客ターゲットと競合他社のそれとが重なるのかどうかということがあります。もし同じ顧客層であるとしたら、その限られたターゲットの中で顧客を奪い合うことになるでしょう。

　もしそうであるとしたら、より魅力あるものを提供するのか、それともターゲット層を変えるのかといった判断が必要になってきます。その対策のためにも、お互いの顧客ターゲット層がどこにあるのかを把握しておくことは重要です。

　次は具体的に、顧客に提供する製品やサービスのチェックです。その内容としては、価格や品質、広告や販売経路などがあります。それらを総合しての優位性分析となりますが、自社のものと比較することはとても大切です。

　それをもとに、開発等を行う際に重点をどこに置くのか、どこで差別化を図り顧客にアピールするのかを検討することになるでしょう。より優位性を確立できる要因は、はっきりと確定することはできませんが、競合が力を入れているところと同じくするのか、あるいは別のアプローチを考えるのかといった戦略を練ることにつながっていきます。

　製品やサービスを提供する上で、欠かすことができないものが、会社の経営の仕方です。どのような経営理念のもとにリーダーシップをとっているのか、それによって社員はどのように動いているのか、また社会に対しての影響力はどのようなものがあるのかということも、競合調査の上で欠かす事のできない項目。いわゆる舵取りの仕方を分析するというように考えると良いでしょう。

　それが企業ブランドにつながることもありますし、製品やサービスとの相乗効果を生むことにもなります。すると、製品やサービスだけを分析していても、その強みの理由は見えてこないでしょう。

　以上のように、企業調査においては多岐にわたる項目によって、複合的にその強みと顧客へのアピール度を図ることになります。それを参考にして、自社の方針をどう定めていくのか、競合と正面からぶつかるのか、あるいは別のアプローチをとるのかといった判断を検討すべきです。調査項目はあまりに増えすぎると、その関連性が無限に広がってしまいますので、ある程度数を絞り込むことも必要でしょう。