成功する「採用計画」を立案するために知っておきたい2つのコト

　大企業でもベンチャー企業でも共通して言えることですが、会社は人が全てです。1人の人材を雇うために必要な経費は、社会保険料など諸々含めると、その人に支払う給与の3倍程度かかると言われています。

　さらに会社にミスマッチな人材を採用すると、その人が周囲の職場のメンバーに与える負の影響、お客様へのミス対応・クレーム対応等、莫大な負担を抱える危険性さえあるのです。

　適切な人材を採用するための採用計画を立案することは、会社の命運を握っていると言っても過言ではありません。ここでは、採用計画立案の肝となる、採用者数・採用ツールに焦点をあて、成功する採用計画を立案する時に知っておくべきことを紹介していきます。

　人を採用すると、教育に一定の時間がかかります。新卒であれば少なくとも半年、中途であっても１カ月程度はかかるでしょう。この教育期間内は、上司や先輩社員がOJT役として、仕事の指導に当たる必要があります。言い換えると、OJT期間中は、新人の教育に手が取られる上司や先輩社員の仕事の効率は下がるということです。

　一方で、採用しっぱなしで何の教育もしないという状況は好ましくありません。何か困ったことがあれば聞くことができる存在を、入社後一定期間は確保する必要があるのです。そのため、現在の会社の状況にあった採用者数を立案しましょう。会社の社員数が30名であれば、採用数は2～3名が良いのではないでしょうか。

　なお、採用者数は可能であれば複数名とした方が望ましいです。新人にとって、同期入社の社員がいることは、大変心強いもの。上司や先輩に話せないことも、同期となら話せることも多く、早期離職の防止につながる可能性があります。

　採用ツールとして最低限必要なのは、自社採用ホームページですので、しっかり自社採用ホームページを作り、会社の情報をできるだけ多く掲載しましょう。ホームページに載せる内容としては、会社概要・会社沿革といったものだけでなく、先輩社員の一日の仕事ぶりを載せることが望ましいです。その会社に入社した場合の、日々の仕事ぶりがイメージできるようなものがよいでしょう。

　さらに、ブログ・Facebook・Twitterなどの無料デジタルツールも活用してみましょう。これらのデジタルツールは、頻繁に更新することが大切です。応募者からの悩みに答えてみたり、日々の会社の様子を画像で掲載してもよいでしょう。

　

　デジタルツールを使って、日々の会社の実情を伝えることで、入社後のイメージギャップを生じさせないよう努力することが大切です。さらに、社員との懇談の場を設けるなど、フェイスtoフェイスのコミュニケーションの場を作ると、応募者はより一層、会社のイメージが具体的に作れるため、入社後の早期離職を防ぐ一助となるでしょう。

　以上、成功する採用計画を立案する時に知っておくべきことを紹介してきました。自社にプラスの影響を与えてくれる人材を採用するためにも、ここで紹介したことを踏まえて採用計画を立案してみて下さい。