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勤続年数が長いほど転職が有利になる理由【持久力と経験】

Shingo Hirono

2018/08/24(最終更新日:2018/08/24)


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勤続年数が長いほど転職が有利になる理由【持久力と経験】 1番目の画像
by [cipher]

 転職活動をする際にポイントの1つとなるのが、前職の勤続年数。前職の勤続年数が短すぎることが、転職にとってマイナスになることを実感している人も少なくないのではないでしょうか。特に若い転職希望者にとって、これは悩ましい問題です。ではなぜ、前職の勤続年数が短いと不利で、逆に長いと有利になるのでしょうか。採用する企業の担当者の立場からその理由をお話しましょう。

勤続年数が長いほど転職が有利になる理由①

企業人としての持久力

 まず、挙げられる理由が、企業人としての持久力という点。ここでは大学を卒業して就職した人が転職を考えるケースで説明します。

 採用担当者が2人の応募者のうち1人を選ぶとしましょう。1人は、最初に勤めた会社を2年で辞めて転職をする人、もう1人は15年勤めた後に転職する人です。面接での評価は両者互角とします。

 その場合、おそらく多くの担当者は2人の前職の勤続年数に注目し、それを大きな判断材料とするに違いありません。そして結論として、勤続年数15年の人を選択するでしょう。

 その人には、1つの企業で15年勤め続けた実績があります。つまり企業人としての持久力があるということ。わかりやすく言えば「安易に転身を考えることなく、10年以上同じ企業で働くことが出来る人」という評価です。その人にとって、これは大変有利なポイントになります。

 逆に、たった2年の勤続経験しかないのに転職を考えたもう1人の人は、「今回採用しても、またすぐに嫌になって自社を辞めてしまうのではないか……」と不安に感じさせるのです。

 人事担当者にとって、優秀な人材を確保することとは別に「長続きする人材を選ぶこと」が、会社から求められている使命なのです。

 会社は新規採用に少なくないコストと手間をかけるのですから、採用した人がすぐに辞めてしまっては、企業にとって大きな損失になってしまいます。

勤続年数が長いほど転職が有利になる理由②

経験

 別の例でお話しましょう。同じように2人の志願者のうちの1人を選択すると想定します。2人の年齢は同じ35歳。1人は大学を出てから1つの会社に勤め続けて、今回転職を決意しました。

 もう1人は同じく大学を卒業してから5つの企業を渡り歩き、今回が5回目の転職となります。

 つまり、1社あたり平均で3年の勤続年数です。この2人を比べた場合、前者にはしっかりした経験があり、おそらくスキルも備えているでしょう。キャリアから考えてマネジメント経験も少しはあるかもしれません。それらの経験が、彼にとって有利に働きます。

 一方、5回目の転職の人には、それほど期待できる経験があるとは考えにくいでしょう。

 やっと仕事を覚えて一人立ちするころに、会社を辞めてしまう。それを何度も繰り返しているのですから、即戦力となるようなスキルや適応力は期待できないのです。

 多くの企業で勤めたことも「人生経験」ではありますが、すぐに仕事に活かせる「プロの企業人としての経験」とは言えません。

 勤続年数が多くなるほど、年齢的な問題も出てきます。しかし、少なくても1つの企業で7~8年は勤務した経験があったほうが、転職では有利と言っていいでしょう。

勤続年数の長さ・経験が評価される企業へ転職!

転職市場における「あなたの価値」、客観的に把握できている?

 勤続7〜10年などと勤続年数が長い人は、「勤続年数の長さ・経験」が評価される企業への転職がしやすい。

 即戦力となるスキルが身についているなら、ベンチャー企業の新規事業の立ち上げスタッフとして転職することも可能だ。

 とはいうものの、「勤続年数の高さ×今までの経験・スキル」などの転職市場価値は、一度客観的に分析したほうがよい。勤続年数の長さゆえに、“過大評価”や“過小評価”が生じてしまう恐れがあるからである。

 自分の市場価値を正しく把握するためにもオススメしたいのが、転職エージェントの利用だ。

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 「リクルートエージェント」では幅広い業界の求人を網羅しているだけでなく、提携企業との「長年の繋がり」があるため、転職者からは言い出しづらい「年収」「条件」「入社日程」についてもエージェントが交渉してくれる。

 非公開求人も多く、現職でのストレスになっているポイントなどを正直にエージェントに話せば、自分に合った社風の企業を紹介してもらえるはずだ。

 土日祝・平日20時以降でもエージェントが転職相談に対応してくれるため、多忙なビジネスパーソンの転職にもおすすめ。

 「自分の市場価値はどれくらいなんだろう?」と少しでも思ったならば、「リクルートエージェント」に相談してみよう。


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