M.K.さんの記事一覧

  • 池上彰の名講義が一冊に集約「武器になる!世界の時事問題」が3月20日に発売

    池上彰の名講義が一冊に集約「武器になる!世界の時事問題」が3月20日に発売

    株式会社大和書房が、2020年3月20日、池上彰著「武器になる!世界の時事問題背景がわかればニュースがわかる」を発売する。アメリカ大統領選挙や中国に端を発した新型コロナウィルスなど、現代は他国で起きたできごとが自分の生活に直結する混迷の時代でもある。分かりやすい解説で人気のジャーナリスト、池上彰氏が2019年夏、関西学院大学の「国連・外交プログラム」で集中講義を行った。「世界のあちこちで勃発して

  • 名古屋商科大学ビジネススクールが書籍シリーズ「ケースメソッドMBA実況中継」を創刊  授業の一部を完全再現

    名古屋商科大学ビジネススクールが書籍シリーズ「ケースメソッドMBA実況中継」を創刊 授業の一部を完全再現

    名古屋商科大学ビジネススクールは、3月20日、ケースメソッドMBAの授業の一部を、実況中継の形態で完全再現した書籍を刊行した。ケースメソッドMBA実況中継シリーズは、経営戦略とマーケティング・リーダーシップ・ビジネスモデル・行動経済の4冊。3月20日から先行発売するのが、「経営戦略とマーケティング」と「リーダーシップ」だ。 ケースメソッドMBA実況中継シリーズでは、理論編からケースメソッド実況中

  • 業務自動化のスキルが身につく「RPA HACKトレーニング」 教材を無償提供 スキルアップのチャンス到来

    業務自動化のスキルが身につく「RPA HACKトレーニング」 教材を無償提供 スキルアップのチャンス到来

    PeacefulMorning株式会社は、3月23日、自社サービス「RPA HACKトレーニング」の自主学習テキストを無償で公開すると発表した。新型コロナウイルス拡大防止のため、出勤停止や営業自粛、労働時間削減を実施している企業も少なくない。このような状況下において、自身のキャリアや将来に対し不安を感じるビジネスパーソンも増加している。PeacefulMorningでは、このようなビジネスパーソ

  • YouTubeライブで学ぶ最新SNSマーケティング「ソーシャルメディア・オフィス・アワー」が3月13日開催

    YouTubeライブで学ぶ最新SNSマーケティング「ソーシャルメディア・オフィス・アワー」が3月13日開催

    SNSマーケティング支援を行う株式会社ホットリンクは、3月9日、マーケティングの本質を学べるYouTube講座「ソーシャルメディア・オフィス・アワー」を開催すると発表した。講座開催日は3月13日(金)となっている。 SNSが浸透した現代、情報を広く伝播できるSNSマーケティングの重要性は高まるばかりだ。 「SNSマーケティングの概要と基礎を学びたい」「SNSマーケティングの専門家に質問してみたい

  • 東北大学と中小機構が業務連携・協力を強化 地域企業の抱える技術課題や経営課題を協働で解決

    東北大学と中小機構が業務連携・協力を強化 地域企業の抱える技術課題や経営課題を協働で解決

    国立大学法人東北大学と独立行政法人中小企業基盤整備機構は2月13日、組織的連携協定(2017年2月締結)の有効期間を延長する協定を締結した。連携協定の延長により、次の3つの事業を新たに実施し、東北大学と中小機構の連携を更に強化する。中小機構が、東北大学発ベンチャーや東北大学と産学連携を行っている地域中小企業に対して、専用の経営相談窓口を設置する。経営安定化や販路開拓など、経営課題解決の専門家によ

  • グローバルIT業界の最新技術を取得できるニュースサイト「jp.sdxcentral.com」がオープン

    グローバルIT業界の最新技術を取得できるニュースサイト「jp.sdxcentral.com」がオープン

    KCCSモバイルエンジニアリング株式会社とSDxCentralは、2月14日、グローバルIT業界の動向・最新技術を発信するニュースサイト「jp.sdxcentral.com」をオープンした。 「sdxcentral.com」は、米国および全世界のIT業界を先導する革新的技術やトップランナー企業の戦略をカバーする、グローバルニュースや分析を提供している。 「jp.sdxcentral.com」では

  • ファンクラブ型SNS「Fanty」がサービス開始 クリエイターに継続的な収入源 ファンには限定コンテンツ

    ファンクラブ型SNS「Fanty」がサービス開始 クリエイターに継続的な収入源 ファンには限定コンテンツ

    株式会社Adolescenceは、2月14日(金)、ファンとクリエイターを結びつけるSNS「Fanty(ファンティ)」をサービスリリースした。「Fanty」では、アイドル・モデル・グラビアアイドル・インスタグラマー・YouTuber・女優・イラストレーター・インフルエンサーなどをクリエイターと呼ぶ。ファンクラブ型SNS「Fanty」は、ファンとクリエイターを結びつけるSNSだ。クリエイターは「F

  • リネットジャパングループとソラミツ社が合弁会社設立で合意 カンボジアでネット銀行参入を目指す

    リネットジャパングループとソラミツ社が合弁会社設立で合意 カンボジアでネット銀行参入を目指す

    カンボジアで中古自動車販売事業などを展開するリネットジャパングループ株式会社と、ソラミツ・ホールディングスAGが、2月13日、カンボジアにおいて合弁会社を設立する基本合意を発表した。世界的にデジタル通貨への関心や取り組みが活発化し、中国人民銀行が検討しているとされる「デジタル人民元」や米・Facebook社の「リブラ」が話題となっている。 カンボジアの中央銀行にあたるカンボジア国立銀行は、世界に

  • 外国人審査員100人が選ぶ日本の魅力に迫る特別番組「COOL JAPAN AWARD」約160の地域で放送

    外国人審査員100人が選ぶ日本の魅力に迫る特別番組「COOL JAPAN AWARD」約160の地域で放送

    一般社団法人クールジャパン協議会は、2月13日、特別番組「COOL JAPAN AWARD~日本の魅力に迫る~」が「NHKWORLD」にて放送決定したと発表した。世界同時放送で、2020年2月18日(火)8:30~(日本時間)放送予定だ。「COOLJAPAN AWARD」では、日本中に埋もれているモノ・コト・カルチャー・スポットを発掘し、外国人の眼で客観的に「クールか、そうでないか」評価する。

  • ブロックチェーン技術でデジタルコンテンツの著作権保護を 朝日新聞・博報堂など7社でコンソーシアム発足

    ブロックチェーン技術でデジタルコンテンツの著作権保護を 朝日新聞・博報堂など7社でコンソーシアム発足

    博報堂や朝日新聞社など7社は、2月12日、自律分散型ブロックチェーンコンソーシアム「JapanContents Blockchain Initiative(ジャパン・コンテンツ・ブロックチェーン・イニシアティブ)」を共同で発足させたと発表した。ブロックチェーン技術を活用して、日本のコンテンツの著作権保護と流通拡大を狙うと同時に市場の健全化を目指す。両社のほか、株式会社C-POT、株式会社エイトリ

  • 東京・原宿を拠点にアパレル業務を一気通貫でサポートするサービスが登場

    東京・原宿を拠点にアパレル業務を一気通貫でサポートするサービスが登場

    株式会社TOKYOVALLEYは2月12日、東京都渋谷区の原宿・神宮前エリアを拠点に、アパレル関連の業務を一気通貫で支援するサービスを始めると発表した。OEM製造などで実績があるプルミエパシフィック株式会社が運営する、神宮前のものづくり拠点「アトリエトウキョウ」にて、同所に在籍する服飾・繊維業界のクリエイターらと協力して依頼主の要望に応えていく。TOKYOVALLEY社によると、国内のアパレル業

  • タテ型動画上で視聴者にアクションを促す新サービス「Kaizen VX for LPO」が登場

    タテ型動画上で視聴者にアクションを促す新サービス「Kaizen VX for LPO」が登場

    株式会社KaizenPlatformは2月7日、縦型動画上で会員登録や商品購入などのアクションを促せる、モバイル環境に特化した新サービス「Kaizen VX for LPO」の提供を開始すると発表した。Instagramなど、モバイルに最適化されたソーシャルメディアが普及し、縦型動画の視聴が一般的になった。動画活用を進める企業が増える一方で、制作される動画の多くは従来の横長形式のものであり、モバ

  • ジェトロ、羽田空港の出国エリアでAIカメラを活用したデジタルマーケティングを実施

    ジェトロ、羽田空港の出国エリアでAIカメラを活用したデジタルマーケティングを実施

    日本貿易振興機構(ジェトロ)は2月3日、インバウンド客が増加する羽田空港国際線ターミナル出国エリア内で、15都道府県20社を対象とした「クールジャパン商材のプロモーション&デジタルマーケティング」を2月10日から実施すると発表した。プロモーション参加商品は、特設会場「Essenceof Japan –Mastery Collection- HANEDA and JETRO creation」に設

  • デフォルト確率1%超の企業が14.92% 鎌倉企業倒産予測インデックスを公開

    デフォルト確率1%超の企業が14.92% 鎌倉企業倒産予測インデックスを公開

    リスク・マネージメントに関する情報提供サービスを展開する鎌倉コーポレーションは、2月7日、1%超のデフォルト確率を有する企業の割合を示す「鎌倉企業倒産予測インデックス」が14.92%まで下落したと発表した。「鎌倉企業倒産予測インデックス」は、上場企業4万500社中で1%を超えるデフォルト確率を有する企業の割合を示した指標だ。インデックスの上昇は”信用度の低下”を意味し、インデックスの下落は”信用

  • ボウラインマネジメントがデータ保全業界カオスマップ2020年版を公開 他国に比べデジタルデータ化が遅延傾向

    ボウラインマネジメントがデータ保全業界カオスマップ2020年版を公開 他国に比べデジタルデータ化が遅延傾向

    情報セキュリティサービスの障害頻発や公文書管理問題などで、データ保全に関心が高まっている。株式会社ボウラインマネジメントは、2月7日、データ保全業界の業界カオスマップ2020年度版を公開した。 長期間保存したいデータの保全サービスを運営するボウラインマネジメントが、次のようなデータ保全業界の2020年度版カオスマップを公開した。 国内のデータ保全サービスに関して、次のような傾向が読み取れるという

  • 四谷駅前に大規模ランドマーク「CO・MO・RE YOTSUYA(コモレ四谷)」が竣工

    四谷駅前に大規模ランドマーク「CO・MO・RE YOTSUYA(コモレ四谷)」が竣工

    独立行政法人都市再生機構・三菱地所株式会社・第5メック都市開発特定目的会社・四谷駅前地区再開発協議会が進めてきた「四谷駅前地区第一種市街地再開発事業」の施設建築物「CO・MO・REYOTSUYA(コモレ四谷)」が、1月31日に竣工した。「CO・MO・REYOTSUYA」は、豊かな緑や広場を持つ大規模複合施設だ。計画初期段階から民間事業者が特定事業参加者として事業参画する「事業パートナー制度」を活

  • LIFULLが2020年近畿圏版住みたい街ランキング発表 買って住みたい街は本町 借りて住みたい街は三ノ宮

    LIFULLが2020年近畿圏版住みたい街ランキング発表 買って住みたい街は本町 借りて住みたい街は三ノ宮

    住生活情報サービスを提供する株式会社LIFULL(ライフル)が、2月6日、「2020年近畿圏版LIFULLHOME'S住みたい街ランキング」を発表した。LIFULLが集計した「2020年近畿圏版住みたい街ランキング」は、「LIFULLHOME'S」で住まいを探すユーザーの検索・問い合わせ数をベースに集計している。対象地域は、大阪府・兵庫県・京都府だ。「買って住みたい街」ランキングでは、「本町」が

  • 直近1年間のGoogle SEO動向まとめ  モバイル中心にコンテンツの重要性が増す

    直近1年間のGoogle SEO動向まとめ モバイル中心にコンテンツの重要性が増す

    アジア9拠点でグローバルコンサルティングを展開するアウンコンサルティング株式会社は2月4日、2019年におけるSEO動向の総括と、2020年のSEO動向予測を発表した。「2019年SEO動向の総括」では、2019度を「モバイルを中心としたコンテンツの重要性が更に注目された1年」とまとめている。MFI(モバイルファーストインデックス)元年とされた2018年から2019年にかけて、モバイルファースト

  • ミスコニュニケーション解消アプリ「Connectee」に12カ国語の翻訳チャット機能が追加 

    ミスコニュニケーション解消アプリ「Connectee」に12カ国語の翻訳チャット機能が追加 

    在留外国人の採用に特化したスタートアップである株式会社エムティックは、ミスコミュニケーション解消アプリ「Connectee(コネクティー)」を提供している。2月6日、「Connectee」への自動翻訳チャット機能追加を発表した。求人情報サイト「はたらこネットみんなの声レポート」が2017年に実施した「外国人と一緒に働くときに困ったこと」に関する調査によると、約3割強の企業が外国人とスムーズな意思

  • LINE公式アカウントの最新料金体系に合わせた  「LINE集客~育成ノウハウ公開セミナー」が開催

    LINE公式アカウントの最新料金体系に合わせた 「LINE集客~育成ノウハウ公開セミナー」が開催

    ソウルドアウト株式会社・株式会社ADDIX・シナジーマーケティング株式会社の3社は、2月27日(木)に東京・市ヶ谷で「LINE集客~育成ノウハウ公開セミナー」を共催する。「LINE@」と「LINE公式アカウント」のサービス統合により、LINEメッセージ配信をする際の料金体系が、「友だち数」から「メッセージ数」に変更された。課金が変更されたことで、LINEのマーケティング活動で費用対効果を上げるこ