田部貴紀さんの記事一覧

  • すぐに決断できない人は95%も。世界のイノベーター達の言葉があなたの決断姿勢を変える

    すぐに決断できない人は95%も。世界のイノベーター達の言葉があなたの決断姿勢を変える

    もうすぐ春を迎え、多くの人が新生活に向けて、期待と不安が入り混じった思いを抱いているだろう。特に、慣れない職場や環境に飛び込む時の不安は計り知れないものとなる。「この環境でうまくやっていけるのだろうか?」「仕事や友人関係で失敗するかもしれない」などの不安から多くの決断を迫られる。 人生において決断とは、光のように過ぎ去り、そのタイミングを逃せば二度と同じ瞬間が訪れることはない。それだけ決断とは人

  • 実生活でVRを体感できる日は近い? ついにFacebookがVRアプリの開発に動き出す

    実生活でVRを体感できる日は近い? ついにFacebookがVRアプリの開発に動き出す

    世界150ヶ国にサービスを展開、月間ユーザー数(MAU)が7億人を突破した世界No.1のチャットアプリ「WhatsApp」や月間ユーザー数が3億人を突破した写真専用SNSの「Instagram」など、様々な企業を買収することで新たな分野に積極的に進出しているFacebook。そんな数ある買収の中でも大きな話題を集めたのが、VR(仮想現実)デバイスを開発する「Oculus VR」の買収。今後どうい

  • モバイル決済市場の勢力図が変わるかも? サムスンが「Apple Pay」に真っ向勝負を挑む

    モバイル決済市場の勢力図が変わるかも? サムスンが「Apple Pay」に真っ向勝負を挑む

    2014年10月20日に米国でサービスが開始され、急速な勢いでシェアを伸ばしているAppleの決済サービス「Apple Pay」。その勢いはとどまるところを知らず、ついには米国政府の公的給付金の引き落とし口座に採用されることも決定するなど、半年も経たないうちに米国のモバイル決済市場で不動の地位を築きつつあります。そんな絶好調の「Apple Pay」を倒すべく、韓国の大手電子メーカーSAMSUNG

  • 夢の30分配達が実現する日は近い? Amazonがドローンによる配送試験をイギリスで実施予定

    夢の30分配達が実現する日は近い? Amazonがドローンによる配送試験をイギリスで実施予定

    注文から1時間以内に商品を届けるサービス「Amazon Prime Now」をマンハッタン全域にまで対応させるなど、ジェフ・ベゾス氏が掲げる「低価格」「迅速な配送」を着実に実現しつつあるAmazon。また昨年にはドローンを活用し、注文してから30分以内に商品を届けるシステム「Amazon Prime Air」の実施を発表しました。今後の動向に注目が集まる中、ドローンの活用に関する新規制法案が米連

  • 数年後、Amazonを打ち負かしているかも? 何も販売していないECサイトが巨額の資金調達に成功

    数年後、Amazonを打ち負かしているかも? 何も販売していないECサイトが巨額の資金調達に成功

    日本での月間ユーザー数(MAU)が4800万人を突破するなど、Eコマースの王者として君臨するAmazon。最近では企業向けのクラウドメールサービスや独自映画、ファッションブランドを立ち上げるなど、多様のサービスを積極的に展開。GoogleやAppleも無視できない存在になっています。そんな絶対的地位を確立しつつあるAmazonを打ち負かす可能性を秘めた、Eコマースのスタートアップが海外にはあるよ

  • 今後、注力するのはタブレット分野? Microsoftがイスラエルの新興企業の買収に動き出す

    今後、注力するのはタブレット分野? Microsoftがイスラエルの新興企業の買収に動き出す

    最先端の技術が眠る国として、今もっとも注目を集めるイスラエルーー。Amazonによる半導体メーカー「Annapurna Labs」の買収、Dropboxが文書編集ツールを開発する「Cloudon」を買収したのは記憶に新しいでしょう。もちろん、AppleやFacebookといったシリコンバレーの巨人も積極的に新興企業の買収に乗り出すなど、イスラエルに対する注目度は年々過熱感を帯びてきています。その

  • 政府公認の決済サービスとなった「Apple Pay」。年内には「PayPal」を追い抜くかも?

    政府公認の決済サービスとなった「Apple Pay」。年内には「PayPal」を追い抜くかも?

    米マクドナルドのモバイル決済において半数以上が利用するなど、普及が進む「Apple Pay」。サービス開始から半年も経たないうちに、既存の「Google Wallet」や「eBay」などの追随を許さない状況になりつつあります。そんなアメリカのモバイル決済市場で圧倒的な成長率を誇る「Apple Pay」が、公的機関でもあるアメリカ政府の公的サービスに導入されるようです。アメリカ最大のビジネス雑誌「

  • Facebookが人生の全てを記録する? 故人のデジタル資産に注目し、サービスを開始

    Facebookが人生の全てを記録する? 故人のデジタル資産に注目し、サービスを開始

    企業向けのSNSや新興国向けの軽量版アプリをリリース、また人工知能といった新事業に着手するなど、多角的に事業を推し進めるFacebook。そんなFacebookが、新たに”死後”の世界に着目し、遺産管理者を指定できるサービスを公開しました。その名は「Legacy Contact」。このサービスは、家族や親戚、恋人などFacebookフレンドの中から誰か一人を選択し、死後のアカウントの取り扱いを生

  • アリババ、東南アジアでの事業拡大を推し進める。年間60億ドルと急成長のインドネシアEC市場へ

    アリババ、東南アジアでの事業拡大を推し進める。年間60億ドルと急成長のインドネシアEC市場へ

    シンガポールの郵便事業大手の「シンガポール・ポスト」に出資するなど、東南アジアへの事業展開を推し進めるアリババ。東南アジアはマレーシア、シンガポール、インドネシアの中華系人口だけでも約1400万人を誇っており、アリババが今後さらなる成長をしていくためには、アリババとって欠かせない市場と言えるでしょう。そんな中、アリババはシンガポールに続き、インドネシア国内のEC市場に本格参入する動きを見せていま

  • 長年、ジョブズ氏が夢見ていた計画がついに……! Appleが電気自動車「iCar」の開発に着手

    長年、ジョブズ氏が夢見ていた計画がついに……! Appleが電気自動車「iCar」の開発に着手

    2014年3月に、iPhone・iPadと連携する車載システム「CarPlay」を発表するなど、自動車産業への参入を窺わせていたApple。「CarPlay」発表以降、あまり表立った動きはありませんでしたが、ここに来て電気自動車の開発、自動運転カーの開発に乗り出しているようです。「Wall Street Jounal(WSJ)」によると、Appleは「タイタン」というプロジェクト名のもと、数百人

  • Facebookが同業界でタッグを組む? サイバー攻撃の脅威を共有し合うプラットフォームを構築

    Facebookが同業界でタッグを組む? サイバー攻撃の脅威を共有し合うプラットフォームを構築

    昨年の11月に起こった北朝鮮によるソニー・ピクチャーズへのハッキング事件を筆頭に、年々増加傾向にあるサイバー攻撃。日本の情報処理推進機構(IPA)によると、日本でも20%近くの企業がサイバー攻撃を受けたことがあるとのこと。サイバー攻撃を受ける企業が増える中、世界で13億人以上のユーザーを抱えるFacebookがサイバーセキュリティに特化した新たなソーシャルネットワーキングサービスを開始しました。

  • 新本社とデータセンターへの電力供給が目的か。Appleが新たに太陽光発電事業に8.5億ドルを投資

    新本社とデータセンターへの電力供給が目的か。Appleが新たに太陽光発電事業に8.5億ドルを投資

    昨年、アメリカで開始したモバイル決済サービス「Apple Pay」を始め、「Beats」の買収、新しい検索エンジンの開発も噂されるなど、様々な市場に触手を伸ばしているApple。そんなAppleが、次は再生可能エネルギー事業を推し進めるため、太陽光発電の大手ファースト・ソーラー社と8.5億ドル(約1010億円)で提携したことを発表しました。Appleはファースト・ソーラー社との契約を通じて、太陽

  • 病気への適切な情報が知れる? 検索結果の精度を上げ、Googleが健康関連の百科事典を目指す

    病気への適切な情報が知れる? 検索結果の精度を上げ、Googleが健康関連の百科事典を目指す

    その研究機関である「Google X」では、詳細な生体データを収集し、健康維持や病気の早期発見を目的とした「Baseline Study」、糖尿病患者の血糖値を涙から測定する「スマート・コンタクトレンズ」などの健康情報に関するプロジェクトが実行されています。そして今回、さらにヘルスケア事業を強化するべく、Googleは検索結果の互換性向上を目標に動き出すようです。「Google Official

  • Appleの「Google離れ」は検索分野にも。「革命を起こす」独自の検索サービスの開発に着手か

    Appleの「Google離れ」は検索分野にも。「革命を起こす」独自の検索サービスの開発に着手か

    iOS6から自社の地図アプリを導入するなど、少しずつGoogleサービスからの脱却を図っているApple。また、最近では「Siri」の検索エンジンをGoogleからMicrosoftの「Bing」に変更するといった動きも。Google離れの動きが加速する中、Appleは独自の検索サービス「Apple Search」の開発を推し進め、検索サービスにおいてもGoogleからの脱却を図るようです。Ap

  • 「たくさんの異なる点を繋ぎ合わせてみる」ーー マーク・ザッカーバーグ氏のアイデア創出方法

    「たくさんの異なる点を繋ぎ合わせてみる」ーー マーク・ザッカーバーグ氏のアイデア創出方法

    アイデアは突然降ってくるものではありません。たくさんの異なる点を繋げることで何かのアイデアが生まれるーー。学生向けサービスであった「Facebook」を、全世界12億人以上が利用する巨大SNSへと成長させた気鋭の起業家、マーク・ザッカーバーグ氏。先日、Facebookの決算報告が行われましたが、2014年通期の売上は124億ドルを記録するなど、今なお成長を続けています。一つのサービスとして成熟期

  • Googleが目指すはスマートシティの構築? 超高速インターネット環境の整備を着々と進める

    Googleが目指すはスマートシティの構築? 超高速インターネット環境の整備を着々と進める

    Googleが世界中に、より高速でつながりやすいブロードバンドサービス(インターネット構築網)を提供するために行っているプロジェクト「Project Loon」。気球を使った低軌道衛星計画や衛星インターネットを構築するためにSpaceX社へ10億円の出資するなど、着々と計画を進めています。宇宙からブロードバンドサービスを提供しようとする動きを見せているGoogleですが、最近では地上でも、201

  • 中国のEC市場の盛り上がりはこれから? 生鮮食品市場に目をつけた「JD.com」がアリババを追走

    中国のEC市場の盛り上がりはこれから? 生鮮食品市場に目をつけた「JD.com」がアリババを追走

    ニューヨーク証券取引所に上場するなど、中国の電子商取引最大手のアリババ。最近ではEC事業にとどまらず、金融、娯楽、物流、通信、タクシー配車といった多岐に渡る分野に進出することで成長を続けています。利用者数はアジアだけで約1億2千万人にのぼり、その数はAmazonも太刀打ちできないほど。「アジアではアリババに勝てない」という声が囁かれる中、電子商取引で中国第2位を誇る「JD.com」がアリババを追

  • Amazonが企業向けクラウドメールサービスを開始。既存メールサービスの脅威となるか?

    Amazonが企業向けクラウドメールサービスを開始。既存メールサービスの脅威となるか?

    今や知らない人はいないと言えるほど、人々の生活に欠かせないサービスとなったAmazon。通販サイトを中心に消費者向けのサービスで成功を収めてきたAmazonですが、最近では企業向けのサービスにも力を入れ始めているのをご存知でしょうか?例えば、企業向けのクラウド環境サービス「Amazon Web Services(AWS)」。世界190ヵ国の数十万に及ぶ企業に活用されており、先行サービスの「Goo

  • 買収の噂に続き、今度はAPIを結合。利用者の拡大に向け、「Google Wallet」が加速する

    買収の噂に続き、今度はAPIを結合。利用者の拡大に向け、「Google Wallet」が加速する

    先日、Googleが「ApplePay」の独壇場になりつつあるアメリカのモバイル決済市場において利用できる店舗数を増やすため、かつてのライバルであった「SoftCard」の買収を検討していると報道されました。「Google Wallet」の対抗馬として、通信事業者のAT&T・Verizon・T-Mobileの3社が共同出資し設立された「SoftCard」。この買収報道は、Googleがモバイル決

  • Facebookも軸足を新興国へとシフト。低速の通信環境でも使用できる軽量版アプリをリリース

    Facebookも軸足を新興国へとシフト。低速の通信環境でも使用できる軽量版アプリをリリース

    Googleが主に新興国のインターネット網構築を目的に行っている「Project Loon」。最近では、衛星インターネットを構築するためSpaceX社へ10億円の出資を決定しました。Facebookもまた、インターネット環境を持たない世界中の50億人をインターネットにつなげることを目標に掲げた共同体「Internet.org」を立ち上げています。特にFacebookは、モバイル経由での利用者数が