HOMEビジネス 8000人に1年分の給食を支給!おにぎりの写真投稿が給食につながる「おにぎりアクション2019」開催報告

8000人に1年分の給食を支給!おにぎりの写真投稿が給食につながる「おにぎりアクション2019」開催報告

白井恵里子

2019/11/22(最終更新日:2019/11/22)


このエントリーをはてなブックマークに追加

世界の食料問題の解決に取り組む特定非営利活動法人TABLE FOR TWO Internationalは、10月7日から11月20日の期間中、おにぎりの写真投稿がアフリカ・アジアの子どもたちの給食につながるキャンペーン「おにぎりアクション2019」を開催した。

同アクションは、10月16日「世界食糧デー」を記念したもので、この期間中で合計29万5398枚の写真が投稿され、その結果、約8000人の子どもたちに1年分の給食(約160万食分)を届けられると発表した。

8000人に1年分の給食を支給!おにぎりの写真投稿が給食につながる「おにぎりアクション2019」開催報告 1番目の画像

5年間で累計80万枚の写真が投稿

同団体は、2007年10月に日本で設立以降、アフリカやアジアの子どもたちに約7000万食を届けてきた。

「おにぎりアクション」は、おにぎりにまつわる写真にハッシュタグ「#OnigiriAction」を付けて、FacebookやTwitterなどのSNSまたは特設サイトに投稿すると、1枚につき給食5食分に相当する100円の寄附を協賛企業が提供するというもの。

8000人に1年分の給食を支給!おにぎりの写真投稿が給食につながる「おにぎりアクション2019」開催報告 2番目の画像

2015年に初めて開催され、2019年までの5年間で累計80万枚の写真が投稿された。これは、約450万食の給食がアフリカ・アジアの子どもたちに届けられたことを意味するのだという。

企業の取り組み

このアクションは、日産自動車、イオン、伊藤園、ベネッセ、日本航空、福井県など、国内外計46の企業・自治体が賛同・協賛した。寄付つき商品の販売提供などを通じて、「飢餓をゼロに」をはじめとしたSDGs達成に向けての行動に繋げたという。

開催期間中は、企業横断でアクションへの参加宣言を行い発信するなど、企業間のコラボレーションも見られた。

また、各社はセーリングや陸上などのスポーツ選手の参加を呼びかけ実現したほか、アクション参加者と接点を持てる場として、店頭でのアクション参加施策も積極的に実施した。

8000人に1年分の給食を支給!おにぎりの写真投稿が給食につながる「おにぎりアクション2019」開催報告 3番目の画像

イオンでは10月7日から20日まで、各店舗において、おにぎり関連対象商品の購入で売上の一部が寄付となるキャンペーンを実施。消費者がアクションに参加したことを「自分事」として捉えやすい仕組みを作った。

8000人に1年分の給食を支給!おにぎりの写真投稿が給食につながる「おにぎりアクション2019」開催報告 4番目の画像

日産自動車は、2018年に引き続き2回目の実施となるイベントをイオンモールで実施した。4日間で約3万6000人が来場し、配布されたおにぎりを手にしながら食や社会貢献を考える場として賑わいを見せたという。

教育現場でも

アクションは、教育現場でも強い関心を集めたため、学生ならではのアイデアが盛り込まれた写真の投稿も目立ったという。

8000人に1年分の給食を支給!おにぎりの写真投稿が給食につながる「おにぎりアクション2019」開催報告 5番目の画像

今回は初めて、「おにぎりアクション アンバサダー校」として、海星学院高等学校、京都学園中学校・高等学校、神戸山手女子中学校・高等学校の3校が就任。

かねてから学校単位でアクションに取り組んでいたこれらの学校は、キャンペーンの広報活動や、地域での周知活動、および協賛企業とのコラボレーション企画などを実施した。


hatenaはてブ


この記事の関連キーワード