1. 企業の採用活動2018年総まとめ!マイナビが「企業人材ニーズ調査」を発表「97.5%の企業が採用活動を実施し人材獲得」

企業の採用活動2018年総まとめ!マイナビが「企業人材ニーズ調査」を発表「97.5%の企業が採用活動を実施し人材獲得」

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株式会社マイナビは、人材採用に関して「採用実施」「手法選定」「雇用の決定」のいずれかの決裁権を持つ採用担当者を対象に調査した「2018年マイナビ企業人材ニーズ調査」を発表した。

採用実施について

「全体の97.5%の企業が採用活動を実施し、その結果新しい人材を獲得。採用活動をしなかった企業の割合は著しく低く、人手不足が顕著」

2018年の採用状況について、「本年から新たに働き始めた方がいるか」という質問をした結果、「働き始めた方はいない」と回答した企業はわずか2.5%に留まり、97.5%の企業が今年何らかの形で採用活動を行い、その結果新しい人材獲得に成功したことがわかる。

採用した雇用形態で、最も多かったのは「社会人の正社員」の75.6%で、企業は即戦力になる中途社員の採用で、最も人材不足を補っていることが浮き彫りとなった。

採用コストについて

「採用コストは、雇用形態に関わらず上昇している企業の割合が多い結果に。特に、新卒・中途の正社員雇用において、前年と比較して4割以上の企業がコスト増と回答」

「前年比で1人採用する際のコストの増減」について尋ねたところ、派遣社員としての雇用形態以外において、3割以上の企業が「増えている」と回答した。

売り手市場の状況下でますます採用環境が厳しくなり、採用コストの上昇は今後もさらに見込まれると予想できる。

雇用形態について

「6割弱(58.8%)の企業が従業員の雇用形態の変更を実施。採用環境が厳しい中、雇用変更による直接雇用社員の確保は今後増えると推測」

働く方の雇用形態の変更について、6割弱(58.8%)の企業が、何らかの「雇用変更があった」と回答した。

特に、「派遣社員から有期直接雇用(契約社員・嘱託社員)への転換」が30.6%、「パート・アルバイトから有期直接雇用(契約社員・嘱託社員)への転換」が27.1%で、それぞれ高い結果となった。

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