1. 理研が再生研の研究者を大幅削減!収まらないSTAP騒動はどこへ?

理研が再生研の研究者を大幅削減!収まらないSTAP騒動はどこへ?

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 革新的な細胞であるとして、再生医療の飛躍を期待され多くの注目を集めたSTAP細胞。しかし、その論文には不正があり、STAP細胞の存在が疑われています。その作成者である小保方晴子氏の所属する理化学研究所(理研)で不正防止に向けた動きが見られました。

STAP細胞の論文不正問題を受け、理化学研究所は、筆頭著者の小保方晴子・研究ユニットリーダーらが所属する発生・再生科学総合研究センター(CDB・神戸市)を改組し、規模を大幅に縮小する改革案を固めた。

出典: 理研:竹市センター長交代へ 再生研改革案 - 毎日新聞 - 毎日jp
 理研は、小保方晴子氏が所属する発生・再生科学総合研究センター(再生研)の組織を大幅に変革する考えを示しました。

現在の40研究室、研究スタッフ約450人から半分程度に縮小し、竹市雅俊センター長ら幹部を一新させて存続させることを明らかにした。

出典: 神戸新聞NEXT|医療ニュース|理研再生研規模半減へ 竹市センター長 ...
 具体的には、現在存在する研究室・研究員の半減、ユニットリーダーの廃止、幹部の一新を行なう姿勢です。

理研の本部には、改革の進み具合を監視する委員会と、理事長に助言する経営戦略会議を新設。ともに外部有識者などで構成し、組織外から意見を取り入れる仕組みをつくる。

出典: 東京新聞:再生研の規模半減 理研、存続へ不正再発防止策:社会 ...
 さらに、理化学研究所内でも今回の改革を監視する委員会の創設、理事長に助言する会議の新設が行なわれています。

 これらの変革は本当にSTAP細胞に次ぐ不正を防止することが出来るのでしょうか。

 CDBは2000年春の発足から13年間、竹市雅俊センター長を含む7人の幹部研究者(グループディレクター)が研究所の運営を担い、メンバーが1人しか代わっていなかった。このことが「トップ層のなれ合い関係」を生み、研究不正を防げない「構造的な欠陥」につながったとして、改革委は6月に早急な解体を提言した。

出典: 理研、再生研解体せず組織一新 ユニットリーダーは廃止:朝日新聞デジタル
 STAP細胞の様な不正が起きた原因は理研や再生研の組織にあったと言われています。

 再生研は長年、幹部の交代がほとんどなく固定化しなれ合いが生じていました。その結果、STAP細胞のような不正を見逃してしまう事態が起きたとされています。そこで今回のような幹部一新に踏み切ったのです。

 さらに、閉鎖的であったために不正が生じたとされているため、外部からの意見を取り入れるために理研の変革も行なうことが提案されました。

 そのため、不正の温床であった組織を完全に変革することが出来れば、STAP細胞に次ぐ不正の発生を防ぐことは可能であるかもしれません。

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