1. これが新時代の仕事効率化メソッド!企業がメンター制度を導入する時に気をつけておきたい3つのこと

これが新時代の仕事効率化メソッド!企業がメンター制度を導入する時に気をつけておきたい3つのこと

by ec_osaki
 近年メンター制度を導入する企業が増えてきています。メンターとは指導者や助言者を意味しており、上司とは分けて考えられるケースが多いようです。同じ部門以外でも、メンターとして担当がつく場合もあるようです。日本の大手企業でもメンター制度を導入している企業は多く、伊藤忠商事や朝日生命保険相互会社なども取り入れています。メンター制度はアメリカの企業で始まったといわれています。

 今回はそんなメンター制度が実際にどのようなものなのか、その導入の方法などについて紹介したいと思います。

メンターの候補者をリストアップ

 できれば、入社から数年間が経過しており、仕事のことが分かっていて、経験が豊富な社員がいいでしょう。さらに望ましいのは、仕事ができる人材ということだけではなく、きちんと他人の気持ちが分かる人がいいです。メンター制度の候補者を選ぶ際には、できれば、周りや上司の評価を聞いて選ぶようにしましょう。

OJTとメンター制度の違い

 そもそも日本の企業においてはOJTがありますが、メンター制度に比べて異なる点はどこでしょうか。その違いは、OJTは仕事や業務内容だけになるのですが、メンター制度は心のケアや精神状態まで取り扱うという点があげられます。つまり、メンター制度では多くの場合、仕事上の悩みや仕事上の人間関係や取引先との人間関係などにも相談にのるというケースが多いのです。

 また、どこまで相談に載るのかは難しいところですが、場合によってはプライベートの相談や恋愛の相談にのることもあるようです。また、最近では、メンター制度で優秀な人材を育てた人にも評価がなされる場合もあるようで、その場合は昇進や昇給も行われる場合もあるようです。さらに、製造業でもメンター制度を取り入れる企業もあり、昔の目で見て仕事を覚えるという制度から近代的な、技能の伝承に切り替える企業も出てきているようです。

メンター制度の問題点

 問題点としては強制的に会社のほうがメンターを新入社員などに指定してしまうと、合わない場合に退社してしまう可能性があることです。これを防ぐためには、申告制度にして合わない場合はメンターを変更することが出来るようにするか、自分からいくつかの候補の中からメンターを選ぶことが出来るようにすることです。

 さらに、メンターの負担が増えることも考えなければなりません。通常の業務に加えてメンターとしての業務も出てくるわけですから、オーバーワークになってしまう可能性も十分に考えられるのです。そのためにメンター制度を取り入れてもうまく機能しない企業もあるのです。


 以上のように、メンター制度を実際に導入するのには数々の道のりがあります。これを乗り越え導入できた時、企業内でも仕事がより効率化され、最高のパフォーマンスを出せるようになるのです。

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