【冠婚葬祭の一般的なマナー】職場での「慶事」と「弔辞」で失敗しないための方法

　集団で仕事をする上で重要なのが、冠婚葬祭関係の付き合いです。冠婚葬祭に関しては、個人の勝手な判断で行動してしまうと本人に負担をかけてしまう可能性があるため、あらかじめ職場内で一定のルールを設けておくことが大切になります。

　冠婚葬祭は地域によっても風習が異なるため、バラバラの対応をしていると周囲とのバランスを取ることができず、かえって人間関係を損なってしまうかもしれません。人間関係を円滑にする意味でも、冠婚葬祭に関するルールを職場で作成しておきましょう。今回は、職場での冠婚葬祭のルールとマナーについて解説します。

　冠婚葬祭の中でも最も機会が多いのが結婚・出産などの慶事です。慶事に関するルールで最も重要になるのが、お祝い金の金額。一般的なマナーでは、同僚の結婚式に出席する時は3万円が相場といわれていますが、職場でルールを設けるときは一律の金額を定めておいた方がいいでしょう。

　誰かが結婚した時は一人当たり〇〇円ずつ負担し、まとめた金額を職場からの祝い金として渡すというようにルールを設けておけば、金額にまつわるトラブルを防止できるでしょう。結婚式や披露宴に出席する時は別途祝儀が必要になりますが、その金額も慣習に基づいて定めておいた方が余計なトラブルを防止できます。

　従業員の多い部署であれば、上司の出席に関するルールも決めておくと良いかもしれません。全ての部下の結婚式に出席するとなると、上司のスケジュールが厳しくなりますし、祝儀の負担も増えてしまいます。お車代と相殺という形で祝儀無用というルールにしておくのも一つの方法です。出産時も同様に、お祝いの額をルールで決めておくとよいでしょう。内祝いやお返しのを不要にしておけば、お祝い額が高くなくても失礼には当たりません。

　弔事で決めておくべきルールは葬儀への出席についてです。結婚式とは違い、葬儀は事前に案内が来るものではありません。急な訃報に対して誰がどのように対処するかということはもちろん、家族が不幸にあった時に会社に対して、どのように連絡するのかも決めておくべきでしょう。一般的には総務を通じて連絡しますが、上司に直接不幸があったことを連絡する会社もあります。

　不幸の連絡があった時に、必ず確認しておくべき情報をルールに盛り込んでおけば、葬儀準備の忙しい最中にわざわざ問い合わせをする必要が無くなります。亡くなったのは誰なのか、通夜、葬儀、告別式の日時と場所、どのような宗教・宗派で総指揮を執り行うのか、といったことを確認するように徹底しておきましょう。

　弔辞の場合、どの範囲まで会社として対応するのかという点もルール化しておく必要があります。親兄弟までが会社対応なのか、祖父や祖母も会社対応の範囲に含めるのかを明確にしておかないと、後で判断をつけるのが困難になってしまいます。

　冠婚葬祭に関するマナーは、ビジネスマナーの基本中の基本です。ルールや形式が重要視されるので、職場のルールで対応をきっちり決めておくことが重要になります。