1. 会社を経営していく上で身につけておくべき必要最低限の知識

会社を経営していく上で身につけておくべき必要最低限の知識

 経営者は会社を経営していく上で、ヒト・モノ・カネの経営資源を最大限活用して発展し続ける会社経営を行わなければなりません。

 経営者は幅広い知識が求められ、これだけ学べば十分といったことはなく常に学び続ける必要がありますが、会社を経営していく上で身につけておくべき必要最低限の知識は以下のつ3つに集約されます。

経営戦略・マーケティング

 会社がその目標を達成するために自社をとりまく内部環境・外部環境、さらには自社の強み、弱みを分析した上で経営戦略を立案する必要があります。

 ここでは、自社の強みが外的環境の事業機会にリンクしている戦略を立案することが理想です。経営戦略は、会社の経営理念を実現するために実行する戦略を指しており、会社経営をしていく上では必ず必要な知識の一つです。

 さらには、自社の経営戦略を実行するにあたり「売れるしくみ」を構築するためのマーケティング戦略に対しての知識も必要になります。自社が考える顧客に対して価値を提供するプロセスを立案します。

人事・組織

 経営の父であるドラッカーによると「組織はその成果を通じて社会に貢献する」とあります。いくら立派な経営戦略・マーケティング戦略が確立していても、それを実行する人や組織がしっかりしていないと絵にかいた餅となってしまいます。会社の経営戦略・マーケティングをきちんと機能させるためにも人事・組織に対する知識、つまりは人的資源管理に関する知識は会社経営を行っていく上で必須というべきでしょう。

 組織は人で成り立っており、いかに人的資源を有効活用できるかが会社経営の根幹をなすものと言えます。人的資源を最大限活用し組織として高いパフォーマンスを発揮するためには、組織の目的を人の強みを生産に結び付け、人の弱みを中和することにフォーカスすることも重要だといえます。いずれにしても人事。組織に関する知識は会社を経営していく上で最低限身につけておくべき必要な知識といえます。

会計・財務

 経営者は自社の企業活動の実態を正確に把握しなければいけません。そのために必要な知識が会計・財務の知識といえます。ここでいう財務・会計の知識とは簿記を勉強して経理仕訳ができるようになるという意味ではなく経営のかじ取りをしていく上で意思決定の判断基準とするために会計・財務の知識は必要となるのです。

 会社の財務諸表作成にあたっては、専門家の会計士や税理士に任せておけば問題ありませんが、損益計算書や貸借対照表、キャッシュフロー計算書を見て自社の財務状況を正確に把握し経営の意思決定を行うことは経営者にしかできません。

 経営者にとって自社の財務諸表は通知簿のようなものであり、会社の財務状況をきちんと分析したうえで将来の経営戦略を立案し社会貢献を行うことが、経営者には求められます。そのためには会社経営をしていく上では会計・財務の知識はなくてはならない必要な知識と考えられます。

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