1. 経営分析を行なうために便利な「BI」の内容と活用法

経営分析を行なうために便利な「BI」の内容と活用法

 経営状態を分析するためのツールには様々なものがあります。
古くからあるツールとしては、変動費と固定費から利益を出すために必要な売上を求める「損益分岐点分析」などもその一つと言えます。



 しかし近年では経営分析というと、企業に蓄積されている膨大かつ様々なデータを分析することで今後の意思決定を行う、 「BI」というツールを指すことが多くなっています。

そこで、ここではそのBIの考え方や手法について紹介してみたいと思います。



 BI=ビジネスインテリジェンス

 
BIとは、ビジネスインテリジェンスという言葉の略称です。
ビジネスインテリジェンスという言葉自体は新しいものではないのですが時代ごとに変化しており、現在では「企業内外に蓄積された様々なデータを使用して、企業の経営者や部門が意思決定を行うための概念や手法、ツール」といった意味で使われています。

 
最も知っておきたいことは、BIが「蓄積されたデータを専門家に依存することなく、経営層から各部署の担当者までが必要なデータを必要に応じて分析し、戦略や計画に活用できるツール」であるということです。
これまでは企業データの分析といえば専門知識と時間が必要だったため外部に依頼するのが普通でしたが、今日では企業の経営者や担当者が自ら分析し、今後に役立てることができるようになったのです。



BIの構成要素

 
BIは、単一のツールを指すわけではありません。BIは様々な構成要素から成り立っています。
細かく詳細までを知る必要はありませんが、どのようなシステムで構成されているかは、ざっくりと知っておく必要があります。


 データの蓄積から意思決定までの流れは以下の通りです。まず 最初にこれまでの業務システムのデータが、データウェアハウスというデータベースに蓄積されます。
 そして特定の使用者に合わせて、データマートという別のデータベースに抜き出されます。
その データマートの情報をもとに、データマイニングやOLAPという手法によって分析され、意思決定が行われます。
これらの一連の流れを持つツールの総称が、BIなのです。



BIツールを利用する具体的手段

 
BIは膨大な業務データを分析し、最終的な意思決定を行うツールです。
したがってそのシステム構築は、通常はITソリューションベンダーなどに依頼します。
BIツールの提供ベンダーは数多くあり、特定の業種を得意とするベンダーなどもあるので、予算や目的に応じて調査を行なった上で自社に合ったツールを利用するのがよいでしょう。



 近年の変化に富む経済環境においては、経営の意思決定はより多くのデータから多角的に情報を分析し、判断することが求められています。
そういった意味で、BIツールは使用者の目的に合った情報を収集し分析できる優れたツールであると言えるでしょう。


U-NOTEをフォローしておすすめ記事を購読しよう
この記事を報告する